3. 【年代別の平均賃金一覧表】25歳から70歳以上の男性・部長の賃金はいくらか
同じ調査の役職第1表には、役職ごとに年齢階級別の賃金が載っています。部長級の男性を年代で分けると、所定内給与額と人数は次のとおりです。
3.1 【年代別の平均賃金一覧表】
- 25〜29歳 43万4900円（1270人）
- 30〜34歳 52万5900円（8510人）
- 35〜39歳 56万7500円（2万4160人）
- 40〜44歳 61万2700円（6万5810人）
- 45〜49歳 67万800円（15万2270人）
- 50〜54歳 65万2700円（24万1090人）
- 55〜59歳 66万6300円（22万9740人）
- 60〜64歳 61万3900円（7万9900人）
- 65〜69歳 49万7600円（2万2250人）
- 70歳〜 47万1300円（1万390人）
24歳以下は人数が少なく、原典でも金額が載っていません。10の年代を足すと83万5390人です。
年代を追っていくと、金額は45〜49歳の67万800円で頂点になります。そこから50〜54歳は65万2700円で、1万8100円下がりました。55〜59歳で66万6300円まで戻り、60〜64歳は61万3900円です。
65〜69歳は49万7600円、70歳以上は47万1300円。60歳代の前半から後半にかけて11万6300円下がっており、ここが年代別でいちばん大きな段差でした。
年齢が上がるほど金額が増えていく、という形にはなっていません。45〜49歳から50〜54歳へ、55〜59歳から60〜64歳へ、そこからさらに65〜69歳へと、下がる区分が4つあります。
いちばん低いのは25〜29歳の43万4900円で、45〜49歳とは23万5900円の差です。上がっていくのは40歳代の後半までで、そこから先は下がる区分と戻る区分が交互に並びました。
なお、人数で見ると、いちばん多いのは50〜54歳の24万1090人。次が55〜59歳の22万9740人で、この2つで47万830人、全体の56.36％を占めます。部長級の男性は50歳代に厚く、その前後は薄いという形になっています。
課長級の男性でみると平均は月54万1400円、中央値は50万3400円でした。部長級とは平均で10万1000円の差があります。
今回は部長に視点をあてていますが、課長、係長など役職にわけ、データを比較することで一般的な給与事情が見えてくることでしょう。
4. 部長級の表を、自分の給与明細に重ねる順番
ここまでの数字を自分に当てるとき、順番があります。
はじめに開くのは給与明細です。見るのは所定内給与の行で、残業や休日出勤の分と賞与は外します。手取りの金額でもありません。ここを取り違えると、あとの比べ方がすべてずれてしまいます。。
次に、金額帯のどこに入るかを確かめます。40万円未満なら下から12.13％の範囲、60万円以上なら上から47.87％の範囲です。中央値の58万8200円、第1四分位の47万2200円、第3四分位の74万4100円を目印にすると、平均との距離より自分の位置がつかみやすくなります。
そのうえで、年代の並びに重ねます。45〜49歳の67万800円が頂点で、50歳代に入ると人数は増えるのに金額は頂点を下回ります。
ただし今回は平均的な金額であり、役職手当がいくら付くのかなどは会社ごとに違います。就業規則や賃金規程にかかわる部分は勤め先の制度そのものなので、自分の推測で決めず、確認をするといいでしょう。
また、そもそも役職に就くことを希望しないという方もいます。スペシャリストに進むのか、マネジメントに進むのかといった希望は、年齢によって、またその時の家庭や社内外の状況によっても変わることがあるでしょう。
金額に関してがデータがありますが、適性や希望に関しては個人差が大きいもの。社内の環境が変わっても、では具体的に自分はどのような状況を希望するのか、さまざまな視点から考えて見てください。
5. 元証券会社社員の執筆者コメント
参考資料
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」役職第1表・役職別第3表（政府統計の総合窓口e-Stat）
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
- 中間管理職はいくらもらっている？【年収一覧表】部長と課長、係長の年収はいくらか。プレイングマネージャーは9割
宮野 茉莉子
