7. 50歳代に多い「積み立てているものがマイナスで、続けるか止めるか決めきれない」というご相談。ファイナンシャルアドバイザー・菅原 美優が伝えたいこと

相場が大きく動いた時期には、積み立てている投資信託の評価額がマイナスになり、これまでどおり続けてよいのか迷う、というご相談をよくいただきます。とくに、退職後に取り崩すことを念頭に置いて積み立ててこられた方ほど、目の前の下落をどう受け止めればよいのか判断がつきにくくなりやすいものです。

7.1 50歳代に多いお悩み相談は「積み立てているものがマイナスで、続けるか止めるか決めきれない」

50歳代(ご相談者)
非課税で運用できる制度を使って、毎月決まった額を投資信託で積み立てています。ここ最近の相場の動きで評価額がマイナスになっていて、このまま続けてよいのか、いったん止めたほうがよいのか決めきれません。70歳ごろから少しずつ取り崩していきたいと考えているのですが、減っている数字を見るたびに気持ちが落ち着かなくなります。

積み立てそのものをやめたいわけではなく、いま続けている状態が自分にとって適切なのかどうかを確かめたい、という段階でご相談に来られる方は少なくありません。

7.2 【ファイナンシャルアドバイザー・菅原 美優が回答】続けるか止めるかを決める前に、使う時期と金額を見直す

菅原 美優
投資にはリスクがつきものなので、自分の資産がマイナスになると心配になる方は多いでしょう。しかしそんな時は、慌てず冷静な判断が重要となります。まずは、お金を使い始める時期を確かめ、続けるか止めるかの二択ではなく、金額を下げるという選択肢もあることも把握しておきましょう。また、値動きを受け入れるお金と動かしたくないお金を分けることにより、相場の動きに振り回されずに判断できる土台となります。当面使う予定がなく、値下がりを受け入れられる範囲のお金だけを運用に回すことが、リスクと向き合う対策にもつながるでしょう。

7.3 ポイント1:使い始める時期から、下落局面の受け止め方を整理する

いま出ている評価額のマイナスをどう受け止めるかは、そのお金をいつ使う予定かによって変わってきます。使うのがかなり先であれば、途中の値動きは経過のひとつとして眺めやすくなりますし、使う時期が近づいているなら、値下がりした状態のまま取り崩す場面も想定しておく必要があります。ここで気をつけたいのは、期間を長く取れば値下がりが解消される、というものではないという点です。投資信託には価格変動リスクがあり、購入したときより価値が下がって元本を割り込んだままになることもあります。時期を確かめるのは回復を見込むためではなく、目の前の増減を自分にとってどのくらいの重みで受け止めればよいのかを測るためのものです。

7.4 ポイント2:続けるか止めるかの二択にせず、金額を下げるという選択肢も並べる

相談の場では、「続ける」か「止める」かの二択で考え込んでしまい、どちらも選べないまま時間だけが過ぎている、という整理に行き着くことが少なくありません。実際には、毎月の金額を下げて続ける、積み立てている先の一部だけ止めて残りは続ける、といった中間の選び方もあります。評価額が気になって落ち着かない状態が続くくらいであれば、金額を下げることも、いったん止めることも、避けるべき判断ではありません。止めるという選択そのものを否定する必要はなく、家計の状況や気持ちの負担に合わせて調整してよいものだ、という前提で選択肢を並べてみてください。

7.5 ポイント3:値動きを受け入れるお金と、動かしたくないお金の役割を分けておく

判断がつかなくなる背景には、手元の資金全体がひとまとまりに見えていて、値動きの影響がどこまで及ぶのかつかめていない、という事情があることもあります。近いうちに使う予定があるお金や、生活の備えとして手をつけたくないお金は、値動きのある運用とは別に置いておく。その一方で、当面使う予定がなく、値下がりを受け入れられる範囲のお金だけを運用に回す。こうして役割を分けておくと、相場が下がった局面でも、動いているのは資金全体のうちどの部分なのかが見えやすくなります。役割の分け方に決まった正解はなく、収入の見通しや家族の状況によって変わってきます。

下がっている時期に続けるかどうかは、正解がひとつに決まる問題ではありません。続けたからといって値が戻る保証はありませんし、止めたことが誤りになるわけでもありません。使う時期と金額、そして役割の分け方を確かめたうえで、ご自身が納得して持ち続けられる形に整えていくことが、長い期間つきあううえでの助けになります。

8. まとめにかえて

評価額がマイナスになっている局面では、判断そのものが重く感じられ、決められないまま時間が過ぎてしまうことがあります。そうしたときは、続けるか止めるかを先に決めようとするのではなく、そのお金をいつ使う予定なのか、いくらまでなら値動きを受け入れられるのかを先に確かめてみると、選択肢が整理しやすくなります。なお、NISAのような非課税で運用できる制度は、金額や条件が改正されることがあるため、最新の内容は公的機関の情報や関連する窓口でご確認ください。投資信託には価格変動リスクがあり、購入したときより価値が下がって元本を割り込むこともあります。どの選び方が合うかは、収入や家族の状況、使う時期によって変わってきますので、判断に迷うときは個別の事情を踏まえて専門家にご相談ください。

参考資料

菅原 美優