8月から9月にかけては、敬老の日を前に高齢者世帯の家計や貯蓄を扱った統計が話題にのぼる機会が増えます。総務省統計局の家計調査でも、65歳以上の世帯の貯蓄額と毎月の収支が数字で示されています。
老後資金の話になると、まず気になるのは「いくら持っていれば足りるのか」という金額です。ただ、同じ金額でも毎月どれだけ取り崩すかによって、支えられる長さは変わります。金額を単独で見るより、毎月の差額と並べて年数に置き直したほうが、手元の資金の位置がつかみやすくなります。
この記事では、世帯主が65歳以上の無職世帯（二人以上）の平均貯蓄額、有職世帯も含めた65歳以上世帯の平均と中央値、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の家計収支、そして2026年度の年金額と平均年金月額を順に確認していきます。
なお、65歳以上の世帯の貯蓄額と家計収支、公的年金の受給額に関する詳しい解説は、下記の記事より一部を引用・参照しています。本文中の引用部分は引用ブロックで示しています。
- 世帯主が65歳以上の無職世帯（二人以上）の平均貯蓄額は2494万円。有職世帯も含めた65歳以上の二人以上世帯では、平均2564万円に対して中央値は1777万円です。
- 65歳以上の夫婦のみ無職世帯は、実収入25万4395円に対して支出29万6829円。毎月およそ4万2000円が貯蓄から取り崩される計算になります。
- 同じ差額が続くと置いた試算では、貯蓄が平均・中央値・その半分のどこにあるかで、支えられる年数の見え方が変わります。ただし年金は貯蓄とは別に入り続けます。
1. 無職で暮らす65歳以上の二人以上世帯｜平均貯蓄2494万円は前の年から66万円減った
はじめに、世帯主が65歳以上で、すでに働いていない二人以上の世帯が、どれくらいの貯蓄を持っているのかから確認します。この数字は【最新データ】老後の「ふつう」が分かる！65歳以上の平均貯蓄額と年金月額は？老後夫婦のリアルな生活費と家計収支を解説でも整理されていますので、要点を引用しておきましょう。
総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2025年（令和7年）平均結果の概要－（二人以上の世帯）」によると、世帯主が65歳以上の無職世帯（二人以上の世帯）における平均貯蓄額は2494万円です。この平均貯蓄額は、2024年の2560万円から66万円（▲2.6％）減少し、6年ぶりにマイナスに転じました。内訳をみると、最も割合が大きいのは「定期性預貯金」で778万円、次いで「通貨性預貯金」が766万円、「有価証券」が510万円、「生命保険など」が426万円、「金融機関外」が13万円と続きます。
年数の話に入る前に押さえておきたいのが、この2494万円がどんな形で置かれているかです。定期性預貯金778万円と通貨性預貯金766万円を足すと預貯金だけで1544万円になり、そこに有価証券510万円と生命保険など426万円、金融機関外13万円が続きます。すぐに使える形の資金と、そうでない資金が混じっているということです。
前の年から66万円減ったという変化も、家計が悪くなったと決めつけられるものではありません。取り崩した分、有価証券の評価額の動き、物価の上がり方など、複数の要因が重なって表れる数字です。減った幅の大きさより、どの区分が動いたのかを見ておくほうが、自分の家計に置き換えるときの手がかりになります。
2. 有職の世帯まで範囲を広げると｜真ん中に並ぶ世帯の貯蓄は1777万円
次に、まだ働いている世帯も含めた65歳以上の二人以上世帯まで範囲を広げます。この区分では平均に加えて中央値も示されているため、分布の様子まで確認できます。
有職世帯も含めた65歳以上の二人以上世帯では、平均貯蓄額は2564万円です。しかし、より実態に近いとされる中央値（貯蓄ゼロ世帯を除く）は1777万円となり、平均値と約790万円もの開きがあります。貯蓄額の分布をみると、2500万円以上の貯蓄を持つ世帯が全体の36.3％を占める一方で、300万円未満の世帯も14.9％存在します。一部の貯蓄額が非常に多い世帯が、全体の平均値を押し上げている構造が分かります。
平均はすべての世帯の金額を足して世帯数で割った値、中央値は金額の順に世帯を並べたときにちょうど真ん中に来る世帯の金額です。貯蓄額のように下限がゼロで止まり、上限に区切りがない項目では、金額の大きい世帯が平均を上へ引き上げます。統計上の性質としてそうなるもので、どちらかの数字が誤っているということではありません。
分布を見ると、2500万円以上が36.3％を占める一方で、300万円未満も14.9％あります。同じ65歳以上という区分のなかに、両端の世帯がどちらも一定の割合で含まれているということです。あとで年数を出すときには、平均2564万円と中央値1777万円という2つの水準を並べ、さらに中央値の半分にあたる水準も置いてみることにします。
3. 夫婦のみの無職世帯で毎月およそ4万2000円｜貯蓄が受け持つのはこの差額
貯蓄額の次に確認するのが、毎月の出入りです。年数を出すには、手元にいくらあるかだけでなく、毎月いくら減っていくかが要ります。
総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年（令和7年）平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、実収入の合計が25万4395円（うち公的年金などの社会保障給付が22万8614円）、支出は消費支出26万3979円と非消費支出3万2850円を合わせて29万6829円。単純計算で毎月約4万2000円が不足し、この収支差が続くと1年間で約50万円、10年間で約500万円の不足となります。
実収入25万4395円のうち22万8614円が公的年金などの社会保障給付です。割合にすると9割近くを占め、この世帯類型では収入の柱が年金であることがはっきり表れています。支出のほうは、消費支出26万3979円に、税や社会保険料にあたる非消費支出3万2850円が加わって29万6829円です。年金からも保険料や税が差し引かれるため、通知される額面と手元に残る金額は一致しません。
差し引きの約4万2000円が、貯蓄から取り崩される計算になる部分です。ここで確かめておきたいのは、貯蓄が受け持つのは支出29万6829円の全体ではなく、この差額だけだということです。年金などの収入は毎月入り続けますから、貯蓄はその不足分を埋める役回りになります。この整理ができると、年数の計算は「貯蓄÷差額」という形に置き直せます。
4. 支え続ける収入の土台｜2026年度に示された年金額の例と改定の中身
収入の柱である公的年金の額は、物価や現役世代の賃金を考慮して年度ごとに改定されるルールです。2026年度分は、法律の改定に基づき前年度より国民年金（基礎年金）1.9％、厚生年金（報酬比例部分）2.0％増額され、4年度連続のプラス改定となりました。
4.1 2026年度に示された年金額の例
- 国民年金（老齢基礎年金（満額））：7万608円（1人分※）
-
※ 昭和31年4月1日以前生まれの老齢基礎年金（満額1人分）は月額7万408円（対前年度比＋1300円）
-
- 厚生年金：23万7279円（夫婦2人分※2）
-
※ 男性の平均的な収入（平均標準報酬（賞与含む月額換算）45万5000円）で40年間就業した場合に受け取り始める年金（老齢厚生年金と2人分の老齢基礎年金（満額））の給付水準
-
ここに並ぶのは、一定の前提を置いた「年金例」です。実際に支給される年金額は、現役時代の年金加入状況によって個人差が出ます。
また、年金額自体は国民年金1.9％、厚生年金2.0％増えていますが、「マクロ経済スライド」の発動により、実質的には目減りしている点には注意が必要です。
マクロ経済スライドとは、公的年金被保険者（年金保険料を払う現役世代の数）の変動と平均余命の伸びに基づいて設定される「スライド調整率」を用いて、その分を賃金と物価の変動がプラスとなる場合に改定率から控除する仕組みです。改定の考え方やご自身への反映のされ方は制度にかかわる部分ですので、日本年金機構や年金事務所の案内でお確かめいただき、判断に迷う部分は関連する窓口にご確認ください。
5. 受け取っている人たちの平均年金月額｜1つの数字の内側にある個人差
年金額の例を見たあとは、実際に受け取っている人たちの平均も押さえておきましょう。厚生労働省年金局が公表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」では、2024年度末現在の平均年金月額が次のように示されています。金額の一覧は【2026年最新・年金早見表】厚生年金・国民年金はいくらもらえる？平均受給額一覧と手取りのリアル！社会保険料・税金が引かれる「天引き」まで徹底解説でも詳しく整理されています。
※厚生年金の被保険者は第1号～第4号に区分されており、ここでは民間企業などに勤めていた人が受け取る「厚生年金保険（第1号）」（以下記事内では「厚生年金」と表記）の年金月額を紹介します。また、厚生年金の月額には国民年金（老齢基礎年金）部分が含まれています。
5.1 グラフで確かめる受給額の広がり
5.2 国民年金（老齢基礎年金）の平均年金月額
〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
5.3 厚生年金（国民年金部分を含む）の平均年金月額
〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
※厚生年金の金額には、国民年金（老齢基礎年金）の金額を含みます。
平均だけを取り出すと、国民年金のみを受給する場合は男性が6万円台、女性が5万円台、厚生年金（国民年金部分を含む）では男性が16万円台、女性が11万円台という並びです。国民年金は納めた月数だけで金額が決まるため差は小さく、厚生年金は加入期間と現役時代の収入の掛け算で積み上がるため、働き方の違いがそのまま金額に表れます。
ただし、グラフから分かるように、受給権者の間で年金額には大きな個人差があります。平均は集団をならした1つの数字にすぎませんので、ご自身の年金見込み額は「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認しておきましょう。
6. 暮らしの実感としてはどう表れるか｜二人以上世帯の3割前後が挙げた回答
数字の面から見てきた家計の状況は、当事者の実感としてはどう表れているのでしょうか。J-FLEC（金融経済教育推進機構）が2025年12月に公表した「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」を見ると、二人以上世帯のうち「日常生活費程度もまかなうのが難しい」と答えた割合は、60歳代で32.6％、70歳代で30.6％となっています。
6.1 ゆとりのなさとして挙げられた理由
年金にゆとりがないと感じる理由としては、物価上昇や医療費・介護費負担の増加が上位に挙げられています。3割前後という割合は、平均貯蓄額だけを見ていては見えてこない部分です。
完全にリタイアしたあとの世帯は、現役時代に比べて収入が減るのが一般的です。物価の動きが続けば、家計への負担感は今後も増していくことが予想されます。
また、現役時代は毎月給料日があったのに対し、老後の年金は「偶数月に2カ月分まとめて支給」となるため、家計管理のサイクルも変化します。振込のあった月に使いすぎ、翌月に足りなくなるという流れは珍しくありません。振込額を2で割った金額をひと月分の収入として書き出しておくなど、支給のサイクルに合わせたやりくりの工夫を加えておくとよいでしょう。
7. 持っている量と減っていく速さ｜何年支えられるかを出すための3つの数字
ここまでで、年数を出すために必要な数字がそろいました。1つめは手元にどれだけあるかを示す貯蓄額で、65歳以上の無職世帯（二人以上）の平均2494万円、有職世帯を含めた65歳以上の平均2564万円と中央値1777万円という水準が確認できました。2つめは毎月どれだけ減っていくかを示す差額で、65歳以上の夫婦のみ無職世帯ではおよそ4万2000円です。3つめは毎月どれだけ入ってくるかを示す年金額で、社会保障給付が月22万8614円、受け取っている人たちの平均年金月額は国民年金5万9310円、厚生年金15万289円という並びでした。
この3つは役割が違います。貯蓄額は残高、差額は減っていく速さ、年金額は減る速さを決める側の要素です。年数を出すという作業は、この3つを1つの式に並べ直すことにほかなりません。式そのものは単純で、貯蓄額を1年あたりの差額で割るだけです。
大事なのは、その式に入るのが差額だけだという点です。貯蓄が計算上の年数に達したところで、収入がゼロになるわけではありません。年金は続いて入りますし、そのときの支出も、いまと同じ水準とは限りません。年数はあくまで、いまの前提がそのまま続いたらどのあたりまで届く計算になるかを示す目安です。次の章では、貯蓄が平均・中央値・その半分という3つの水準にあった場合で、この年数がどう変わるのかを実際に計算してみます。
年金や給与の収入がいくらだと住民税非課税世帯にあたるのか、その場合にどんな制度があるのかについてはこちらの記事でくわしく解説しています。あわせてご参考ください。
【住民税非課税世帯】給与・年金の収入基準《ボーダーラインはいくら？》知っておきたい5つの優遇制度！制度の基本とファクトを網羅した完全ガイド
8. 【独自試算】貯蓄が平均2564万円・中央値1777万円・その半分の約889万円だったら、毎月4万2000円の不足を何年支えられるか
ここからは、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の毎月の差額およそ4万2000円を、手元の貯蓄がどれだけの期間支えられる計算になるのかを見ていきます。貯蓄の水準は、有職世帯も含めた65歳以上の二人以上世帯の平均2564万円、中央値1777万円、そして中央値の半分にあたる約889万円の3つを置きます。仮定を置いた計算であり、実際にこの年数で貯蓄がなくなると決まるものではありません。
前提は次のとおりです。
- 毎月の差額：4万2000円（家計調査の65歳以上・夫婦のみ無職世帯の収支差をもとにした概数）
- 貯蓄の水準：平均2564万円／中央値1777万円／中央値の半分にあたる約889万円
- 取り崩しを始める年齢：65歳
- 差額は期間中ずっと同じ金額で続くと仮定
- 運用による増減、物価の変動、税金・手数料は考慮しない単純計算
8.1 1年あたりの差額に置き換えて年数を出す
毎月4万2000円は、1年に直すと50万4000円です。家計調査の解説でも、この収支差が続くと1年間で約50万円、10年間で約500万円という積み上がり方が示されています。それぞれの貯蓄額をこの50万4000円で割ると、次のようになります。
- 平均2564万円の場合：約50年分
- 中央値1777万円の場合：約35年分
- 中央値の半分・約889万円の場合：約17年分
参考までに、65歳以上・無職の二人以上世帯の平均貯蓄額2494万円で同じ計算をすると、約49年分にあたります。貯蓄額が半分になれば年数も半分になる、という比例の関係になっているのが分かります。
8.2 65歳から何歳ごろまでの計算にあたるか
この年数を、65歳から数えた年齢に置き直してみます。
- 平均2564万円：約50年分＝115歳ごろまで
- 中央値1777万円：約35年分＝100歳ごろまで
- 中央値の半分・約889万円：約17年分＝82歳ごろまで
平均と中央値のどちらを置いた場合も、計算上は100歳を超える年齢まで届く形になります。中央値の半分という水準でも、82歳ごろまでという計算です。ここから言えるのは、毎月の差額が4万2000円という水準にとどまっている限り、貯蓄が減る速さは比較的ゆるやかだということです。年数を左右しているのは、貯蓄額の大きさよりも、毎月の差額がいくらかのほうだといえます。
8.3 貯蓄が受け持つのは支出全体ではなく差額の部分
もうひとつ確かめておきたいのが、貯蓄が担っている範囲です。65歳から20年間、いまと同じ収支が続くと置いて累計を出すと、次のようになります。
- 20年間の支出の合計：月29万6829円×240カ月＝約7124万円
- そのうち社会保障給付でまかなわれる計算になる分：月22万8614円×240カ月＝約5487万円
- 貯蓄から取り崩す計算になる分：月4万2000円×240カ月＝約1008万円
20年間に出ていく約7124万円のうち、貯蓄が受け持つ計算になるのは約1008万円です。残りの大部分は、年金などの定期的な収入が支えています。年数の数字だけを見ると心細く感じることもありますが、実際に取り崩されているのは支出全体のうちの一部分だ、という位置関係は押さえておきたいところです。
また、この計算はあくまで毎月の差額が4万2000円で一定だと置いたものです。支出の中身は世帯によって大きく違います。住まいが持ち家か賃貸か、車を持っているか、医療や介護の負担がいつからどの程度あるか。こうした条件で差額そのものが動きますので、上の年数を自分の年数として受け取る必要はありません。ご自身の差額が出せれば、同じ式に当てはめるだけで、自分の前提での年数が計算できます。
※上記は前提を置いた目安の試算であり、将来の金額や期間を示すものではありません。毎月の差額、支出の水準、年金額はいずれも期間中一定と仮定した単純計算で、運用による増減、物価の変動、税金・手数料は考慮していません。貯蓄の一部を値動きのある形で持っている場合には価格の変動があり、取り崩す時点によっては元本を下回ること（元本割れ）もあります。ここで示した年数は、その時点で貯蓄がなくなると決まるものではなく、前提を置いた計算上の目安です。
9. 監修者コメント：年数の計算は、前提を確かめるための道具
何年もつかという計算は、答えを言い当てるためのものというより、前提を確かめるための道具に近いものです。今回の試算では、貯蓄額を3つの水準に置き換えると年数が約50年、約35年、約17年と変わりました。ただ、この3つの数字を分けているのは貯蓄額だけで、割る側の4万2000円は動かしていません。実際には、この割る側のほうが結果を大きく左右します。
数字が小さいほうの水準に当てはまる場合でも、そこから読み取れることは限られています。貯蓄額は、これまでの家計の運び方だけで決まるものではなく、勤め先の制度、家族の構成、住まいの形といった条件の積み重ねで違ってきます。貯蓄が少なめであっても、公的年金という定期的な収入は毎月入り続けますし、住民税が非課税になる世帯を対象とした制度など、条件によって使える仕組みもあります。該当するかどうかは収入や世帯の状況で変わりますので、お住まいの自治体の窓口や公的機関の情報でお確かめいただくという方法があります。
支出の水準についても、平均をそのまま自分の家計とする必要はありません。試算に使った29万6829円という支出も、4万2000円という差額も、全国の世帯をならした数字です。相談の場では、まずご自身の1年分の記録から差額を出していただき、そのうえで同じ式に当てはめるという順序をご案内しています。差額が平均より小さければ年数は長くなりますし、大きければ短くなります。
なお、貯蓄の一部を値動きのある形で持っている場合には、価格の変動があり、取り崩す時点によっては元本を下回ることもあります。年金の受給額や税・社会保険料の扱い、各種の制度の要件は、条件によって結果が変わる部分ですので、年金の窓口や公的機関の情報でご確認いただき、判断に迷うところは関連する部署や専門家に確かめながら進めるという進め方もあります。
