5. 2000万円を目指すための現実的な積立戦略とは？シミュレーションで解説！
老後に必要となる金額は、持ち家か賃貸か、単身か夫婦かなどによって変わりますが、ひとつの目安として「2000万円」を意識する人は少なくありません。
そこでここでは、50歳から65歳までの15年間で2000万円を準備するには、毎月どの程度の積立が必要になるのかを確認していきます。
5.1 【シミュレーション結果】「15年間」×3％で積立投資
毎月の積立金額：資産評価額
- 1万円：227万円
- 3万円：680万9000円
- 6万円：1361万8000円
- 9万円：2042万8000円
- 12万円：2723万7000円
※想定利回り：年3％
今回の試算では、年3％で運用できた場合、毎月9万円を15年間積み立てることで、最終的な資産額は2000万円を超える計算になります。
ただし、毎月9万円という積立額は、現実には家計への負担が大きくなりやすい水準です。また、想定利回りどおりに運用できる保証はなく、実際には評価額が下振れする可能性もあります。
そのため、老後資金づくりでは「毎月いくら積み立てるか」だけでなく、「どれだけ長い時間を味方につけられるか」が重要になります。
たとえば同じ年3％でも、30歳から65歳まで35年間積み立てる場合、2000万円を目指すために必要な積立額は毎月約2万7000円程度まで抑えられます。
このように、早い段階から長期間で積み立てを行うことで、月々の負担を軽減しながら、無理のない形で資産形成を進めやすくなるのです。
著者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格（証券外務員一種）、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）などの資格保有者も多数在籍。（最新更新日：2025年6月9日）
監修者
二種外務員資格（証券外務員二種）記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格（証券外務員二種）・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア～LIMO（リーモ）～』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。（2026年7月9日更新）
