2026年を迎え、いわゆる「団塊の世代」はすべて75歳以上となりました。日本社会は、後期高齢者の割合が一段と高まる新たな局面へと本格的に入りつつあります。

高齢化は、もはや統計上の数字だけの話ではありません。病院の待合室や公共交通機関、地域コミュニティの活動など、日常のさまざまな場面でその変化を実感する機会が増えています。

厚生労働省の将来推計によると、約25年後には女性の平均寿命が90歳を超える見通しとされています。長寿が当たり前となる社会では、老後の期間そのものがこれまで以上に長くなることを意味します。

寿命の延びを前提に考えると、「公的年金だけで生活を維持できるのか」「現在の資産でどれくらいの期間暮らしていけるのか」といった疑問は、多くの人にとって現実的なテーマとなっています。

本記事では、総務省と厚生労働省が公表する公的統計をもとに、75歳以上の後期高齢シニア夫婦の家計に注目します。「生活費」「年金収入」「貯蓄の持続性」という3つの視点から、データを整理していきます。

あわせて、後期高齢者医療制度の仕組みや医療費の自己負担割合についても確認しながら、老後の家計を立体的に見ていきましょう。

※記事中の金額などは執筆時点での最新情報に基づいています。