6. 「価格データを踏まえた住まい選び」を
物価や住宅価格が上昇するなか、住まいの取得計画を見直す方は少なくないでしょう。
住宅金融支援機構が実施した調査では、約6割（56.7%）が「当初の計画に変化があった」と回答しました。
住宅価格が上昇し、ローン金利も上向きの環境のなかでは、住まい選びを単純に「買ったほうが得」「賃貸のほうが気楽」といった価値観だけで判断することはリスクを伴います。
国土交通省の不動産価格指数のような客観データを参照しながら、自分・家族のライフプランを交えて、賃貸と持ち家、それぞれの総コストを冷静に比較しましょう。
そうすることで、将来にわたって負担の少ない住まいを選びやすくなります。
参考資料
- 国土交通省「不動産価格指数（令和７年７月・令和７年第２四半期分）」
- 日本銀行「長・短期プライムレート（主要行）の推移 2001年以降」
- 住宅金融支援機構「金利」
- 国土交通省「住生活総合調査」
- 国土交通省「令和５年住宅・土地統計調査」
- 住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査」
和田 直子
