さらに、18～24歳の学生についてみてみると、アンケートとともに実施された「金融知識・判断力」に関する正誤問題の正答率は、「金融教育を受けた」と認識している学生が53.6％だったのに対し、「金融教育を受けていない」と認識している学生の正答率は39.6％と低くなっています。

18～24歳というと、親元を離れ、ひとりで生活を始めるということが多い年代でもあります。子どもの頃の「お金の教育」がいかに必要かということについても、大いに考えさせられる結果といえるかもしれませんね。

【参考】
『金融リテラシー調査2019年』知るぽると　金融広報中央委員会

※この調査は、全国の18～79歳の25,000人を対象に、インターネットによる回答形式で実施された調査で、『金融知識・判断力』に関する正誤問題とアンケートで構成されています。

日常生活を通じてお金の教育を

では、子どもたちの健全な金銭感覚を育てるために、私たち大人はどんなことを心がければよいでしょうか。