現在のバリュエーションが高くみえるので、長期的な視野で見れば、どのような利益成長シナリオのもと市場の期待に応えていくのかという点は今後長らく意識される点だと思われる。
一方、短・中期的な視野で見るならば、ひとまず利益率の低下を食い止め、以前の水準に戻せるかが大きな分岐点となりそうだ。ベンチマークの利益率については、減益が始まる直前の2016年12月期の営業利益率9%と対売上調整後EBITDA比率14%が目安として意識される可能性が高いとみる。
この水準を回復できるか、できるとしたらどれだけ早期に実現できるかを占うためのヒントとして、今後は人件費率の推移はもちろん、改善が不十分な売上総利益率や店舗当たり所要人数などにも着目しながら決算を追うことが重要だ。
参考資料
- 24時間営業廃止のリリース
- 2019年12月31日時点での店舗数
- 業績ハイライト
- 高付加価値メニューの拡充施策
- 各業務効率化施策
- 2014年(従業員の状況のページ)
- 2015年(従業員の状況のページ)
- 2016年(従業員の状況のページ)
- 2017年(従業員の状況のページ)
- 2018年(従業員の状況のページ)
- 小売業・東証の平均PER
- すかいらーくのPER
- 2014年再上場時ののれん
石津 大希