梅雨明けが待たれる6月下旬、2026年も半分が過ぎようとしています。

夏のボーナスシーズンを迎え、家計や将来の資産形成について考える方もいらっしゃるかもしれません。

私はかつて証券会社に勤務し、ファイナンシャルアドバイザーとして個人のお客様や法人に向けて、株式や債券、投資信託などライフプランに寄り添った資産運用をご提案してまいりました。

その経験から、老後の生活を支える年金について、「一体いくらもらえるのだろうか」や「その金額で本当に生活できるのか」といった疑問や不安をお持ちの方が非常に多いと日々実感しています。

年金の受給額は、単に現役時代の年収だけで決まるわけではありません。

加入していた制度や、どのような働き方をしてきたかによって大きく変動します。

とりわけ、国民年金のみに加入していたのか、あるいは厚生年金にも加入していたのかで、受け取れる金額には大きな違いが生まれます。

この記事では、官公庁が公表する信頼性の高いデータに基づき、日本の公的年金制度の基本的な仕組みを解説します。

そのうえで、「平均年収400万円で38年間勤務した」というモデルケースを基に、将来受け取れる年金額の目安を試算します。

さらに、実際の年金受給額の分布や、税金・社会保険料が天引きされる影響にも触れながら、老後資金の現実的な水準について考えていきましょう。