【日本の給与所得者】全体の平均給与は477万5000円。男性で「年収1000万円を超える人」の割合は何パーセント?
【男性の平均給与】年齢による推移は?ピークは50歳代後半
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2026年も折り返し地点を迎え、6月下旬となりました。
夏のボーナスの使い道を考えたり、下半期のキャリアプランを見直したりする方も多いのではないでしょうか。
キャリアを考える上で、目標の一つとなりやすいのが「年収1000万円」という水準です。
筆者はかつて証券会社に勤務し、ファイナンシャルアドバイザーとして主に富裕層の個人のお客様や法人に向けて、株式や債券、投資信託などライフプランに寄り添った資産運用をご提案してまいりました。
その経験からも、多くの方にとって「年収1000万円」は資産形成のペースを加速させるための一つの大きな目標になっていると実感しています。
国税庁が公表した「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者全体の平均給与は477万5000円でした。
このうち、男性の平均は586万7000円、女性は333万2000円と、男女間で差が見られます。
本記事では、特に男性の給与データに焦点を当て、「年収1000万円」を稼ぐ人々の割合や、年齢・業種による実態を詳しく見ていきます。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/一種外務員資格(証券外務員一種)/元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科(現・筑紫女学園大学)を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社(現・SMBC日興証券株式会社)に入社。一種外務員資格(証券外務員一種)保有。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」では、人事院、内閣府(金融庁、消費者庁、こども家庭庁)、デジタル庁、総務省、法務省、財務省(国税庁)、文部科学省、厚生労働省、農林水産省(林野庁)、経済産業省(中小企業庁)、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」でも執筆を行う。(2026年7月11日更新)