4. まとめ
「令和6年分民間給与実態統計調査」のデータから、男性で年収1000万円を超える人の割合は9.7%であることがわかりました。
この割合は、男女合計の6.2%よりは高いものの、女性の1.6%と比較すると大きな差があります。
男性の平均給与は年齢とともに上昇し、55〜59歳でピークの734万6000円に達します。
また、業種によっても給与水準は大きく異なり、男性の平均が900万円に迫る業界もあれば、全体の平均が300万円に満たない業界も存在します。
このように、年齢と業種が個人の年収に与える影響は非常に大きいといえるでしょう。
※当記事は再編集記事です。
参考資料
安達 さやか
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者／一種外務員資格（証券外務員一種）／元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科（現・筑紫女学園大学）を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社（現・SMBC日興証券株式会社）に入社。一種外務員資格（証券外務員一種）保有。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事した。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。「くらしとお金の経済メディア～LIMO（リーモ）～」では、人事院、内閣府（金融庁、消費者庁、こども家庭庁）、デジタル庁、総務省、法務省、財務省（国税庁）、文部科学省、厚生労働省、農林水産省（林野庁）、経済産業省（中小企業庁）、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金（厚生年金保険と国民年金）、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。（2024年8月22日更新）
