6. まとめにかえて:資産形成から取り崩しまで お金との向き合い方を考える
40歳代・50歳代は、教育費や住宅費に加え、親の介護費用なども視野に入り始める年代であり、複数の支出負担が重なりやすい時期です。
そのため、他人の貯蓄額や資産状況と比較するのではなく、自分たちの収支やライフプランを確認しながら、無理のない範囲で資産形成を続けていくことが大切になります。
実際に老後に関する意識調査を見ると、60歳代の単身世帯では約半数が日常生活費に対して不安を抱えており、二人以上世帯でも「生活はできるが余裕は感じられない」と回答する人が多くなっています。
また、将来への不安として最も多く挙げられているのは物価上昇による家計負担の増加であり、加えて医療費や介護費の負担拡大を心配する声も少なくありません。
こうした環境を考えると、公的年金だけに依存するのではなく、先取り貯蓄を継続しながら、NISAやiDeCoなどの制度も活用し、現役世代のうちから計画的に資産形成を進めていくことが重要になるでしょう。
※投資には価格変動による元本割れのリスクがあります。投資を行う際は、ご自身の判断と責任のもとでご検討ください。
参考資料
- 総務省「2020年基準 消費者物価指数 全国 2026年(令和8年)2月分」
- 金融庁「NISAの利用状況(速報値)」
- 厚生労働省「高齢期と年金をめぐる状況」
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」
LIMO編集部貯蓄解説班

