4. 【新NISA】なぜ「若いうちに始める」と有利なのか?時間が生む複利効果
さて、先ほどのシミュレーションでは「毎月5万円」という決して少なくない金額を15年積み立てても、年利5%で約1336万円という結果でした。老後資金の目安として語られることの多い「2000万円」には届きません。
資産形成の話になると、「投資は若いうちから始めたほうが有利」とよく言われますが、その最大の理由が「複利」の効果です。
複利とは、運用で得た利益がさらに次の利益を生む仕組み、つまり「お金が働き、その増えたお金もまた働く」という状態を指します。
この効果は、運用期間が長くなるほど大きくなります。逆に言えば、スタートが遅くなるほど、毎月の積立額を増やさなければ目標金額に到達しにくくなるということです。
たとえば、「65歳時点で2000万円を目指す」という同じ目標でも、積立開始年齢によって負担にはこれほどの差が生まれます。
4.1 【積立開始年齢別】2000万円を目指す場合の毎月積立額の目安
※想定利回り:年3%
- 25歳から65歳まで(40年間) → 毎月約2万円前後
- 35歳から65歳まで(30年間) → 毎月約3万5000円前後
- 50歳から65歳まで(15年間) → 毎月約9万円前後
このように、同じ2000万円を目指す場合でも、開始時期が遅くなるほど毎月の負担は急激に重くなります。
特に50歳以降から準備を始めるケースでは、短期間で資産形成を進める必要があるため、家計への負担感も大きくなりやすくなります。
一方で、20歳代から長期間積み立てる場合は、毎月の金額を比較的抑えながら時間を味方につけることができます。
資産形成では、どれだけ高い利回りを狙うかよりも「どれだけ長い時間を使えるか」が大きな差につながるケースが少なくありません。
冒頭の調査で、若い世代が投資に期待を寄せているのは、まさに理にかなった行動と言えるでしょう。
著者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格(証券外務員一種)、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月9日)
監修者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年7月9日更新)