3.2 「先取り貯蓄」で確実に貯めていこう!
貯蓄を効率的に進めるために「先取り貯蓄」をおこなっている人もいるでしょう。
先取り貯蓄とは、給料が振り込まれたタイミングで「貯蓄分を先に別口座や貯蓄専用の仕組みに移す」方法です。先取り貯蓄の習慣をつけることで「生活費や娯楽費を使い過ぎて貯蓄ができない!」といった状況を防ぐことができます。
日常の支出を優先してしまうと、月によって貯蓄額が変動し、なかなか目標額に到達できないことも。しかし、先取り貯蓄を実践することで、毎月一定額を確実に貯蓄に回していくことができます。
まずは収入の5〜10%を目安に、少額から先取り貯蓄を始めてみてはいかがでしょうか。
たとえば、収入の一部を定期預金や積立型の投資商品に振り分けることで、無理なく貯蓄を続ける仕組みが整います。継続的な習慣にするために、まずは無理のない金額からスタートしましょう。
4. まとめ
今回は「年収600万円以上」の方の割合について確認してきましたが、いかがでしたでしょうか。
確認したのはあくまで全年齢の方を対象とした年収の分布なので、ご自身の年収に対する焦りは禁物です。
また、投資でお金を増やしたいという方は、運用に回せるお金を金額で目標にするのではなく、あくまでご自身の収入の5~10%を目安にしていくことが大切です。
将来に向けて資金を貯めるために、今の生活を圧迫してしまう金額で投資スタートすることはおすすめできません。
今はさまざまな情報を得やすくなっていますので、「投資は長期」という言葉を聞かれた方も多いのではないでしょうか。
投資している資産は、運用中に総額が上下する傾向にあります。
そのため、短期で資産運用を辞めてしまうと、そのときの市場の状況や世界情勢によっては損失を出してしまう可能性も考えらえます。
無理な金額で投資を始めてしまうと長続きしにくく、状況によっては損失が出た状態で投資を途中でやめてしまうケースもあるでしょう。
投資を始める際は、まず10年は使わなくても人生に影響を与える可能性が低い金額からスタートするのがポイントです。
それでも貯蓄額が増える場合は、少しずつ投資額を上げていけば、投資継続のハードルを下げていくことが期待できます。
家計に負担が生じないように、余剰資金を用いて資産形成に取り組むことを検討してみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和5年)」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」
足立 祐一