「共稼ぎ率」は年収500万円の直前から急増!
つづいて、先ほどと同じ資料から、「共働き世帯が占める割合」を収入ゾーンごとに見ていきます。
世帯主の配偶者のうち女性の有業率
- 200万円未満:14.4%
- 200~250万円:14.0%
- 250~300万円:16.8%
- 300~350万円:32.3%
- 350~400万円:35.5%
- 400~450万円:39.4%
- 450~500万円:49.5%
- 500~550万円:50.8%
- 550~600万円:55.6%
- 600~650万円:54.8%
- 650~700万円:56.4%
- 700~750万円:55.1%
- 750~800万円:63.3%
- 800~900万円:63.3%
- 900~1000万円:68.1%
- 1000~1250万円:69.6%
- 1250~1500万円:75.7%
- 1500万円以上:68.5%
この数字を見ると、共働き世帯が占める割合は、年収450~500万円で49.5%に急増し、それ以上の年収帯ではさらにこの割合が上がっていきます。「一人で年収500万円」が難しくても、ダブルインカムでクリアできている、という世帯が多いことがうかがえますね。
著者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年7月9日更新)