手取り年収の2割貯蓄

50歳から60歳までの10年で手取り年収の2倍
（0.2×10年＝2）

50歳から65歳までの15年なら手取り年収の3倍
（0.2×15年＝3）

手取り年収の3割貯蓄

50歳から60歳までの10年で手取り年収の3倍
（0.3× 10 年＝3）

50歳から65歳までの15年なら手取り年収の4.5倍
（0.3×15年＝4.5）

手取り年収の2～4.5倍の貯蓄があると、どんな効果があるのでしょう？

一般的に、現役引退後の生活費は現役時代の7割程度と言われます。現役時代は手取り収入（＝可処分所得）の7割で生活していて、その7割ですから、5割弱（0.7×0.7＝0.49）に相当します。

引退後の生活を支えるのが公的年金による収入ですが、収入には税金がかかりますし、社会保険料の負担は生きている限り続きます。この分を生活費の2割程度と見積ると、生活費と税金・社会保険料を合わせた必要額は6割（0.5×1.2＝0.6）です。

このうちどれくらいを公的年金で賄えるかは現役時代の働き方、収入、家族構成により異なります。仮に8割を公的年金で賄えるなら、残り2割を金融資産から取り崩して生活することになり、これは現役時代の手取りの1.2割です（0.6×0.2＝0.12）。

つまり、現役時代の手取り年収の2倍の貯蓄があれば約17年分（2÷0.12＝16.66‥）、4.5倍の貯蓄があれば約38年分（4.5÷0.12＝37.5）に相当します。貯蓄の取り崩しで生活がなり立つ可能性がある期間です。

資産運用で得られる利回りやインフレなどは考慮せず、あくまで現役時代の手取り収入と比較した単純計算です。