医療保険
病気やケガに備える医療保険・がん保険は加入割合も高く、入院や手術、診断一時金、通院保障など保障内容も充実しています。
ただし、日本では現在、「高額療養費制度」があり、公的医療保険の適用範囲内であれば1カ月当たりの自己負担額に上限が設けられています。
また、社会保険に加入している会社員であれば、傷病手当金や労災保険といった保障制度が利用できる可能性もあり、お子さんについては自治体の医療費助成の対象年齢であれば助成を受けることができます。
保障内容は過剰ではないか、そのために保険料が高額になっていないか確認してみましょう。
塾・習い事は「本人にあっているかどうか」を重視
子どもたちを塾や習い事に通わせている家庭も多いでしょう。
習い事の支出について、㈱バンダイが実施したアンケート「子どもの習い事に関する意識調査」(※2)によると、子ども1人当たりの月謝は平均1万3,607円となっています。
未就学児では8,644円で、小学6年生は1万5,611円。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。