築53年の団地に1人暮らしをしている「@1Roomtokyo」さんが、「団地の暮らしやインテリア」を紹介する投稿がXで注目を集めています。
投稿された画像は、執筆時点で約1万5000回表示されるなど話題となっています。
そこで、LIMO編集部は「@1Roomtokyo」さんに許可をいただき、気になる本投稿のポイントやSNSでの反響をご紹介！
また記事中では、総務省の調査より、最新の『データで見る「土地・住まい」の保有実態と資産価値』についても解説します。
※投稿の画像は【写真】をご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. “昭和レトロ”な築53年団地暮らしのお洒落インテリア
今回「団地暮らしの魅力やインテリア」を、わかりやすいポイントと共に紹介してくれているのは、団地に1人暮らしをしている30代の「@1Roomtokyo」さんです。
自分らしいライフスタイルを形にする暮らしの場として、「団地」に注目が集まっている昨今。
昭和レトロな雰囲気の残る団地の部屋には、「@1Roomtokyo」さんのこだわりのインテリアが詰まっています。
2. 【団地の古さを愛する暮らし】ゆっくりコーヒーを淹れたくなる「独特の余白と温もり」
団地の魅力は、窓を開ければ豊かな緑や光が広がるところ。
棟と棟の間の広大な敷地には、何十年も育った木々や四季折々の草花が目に入ります。
お気に入りのインテリアに囲まれながら、窓辺でゆっくりとカフェタイムを過ごすのも団地ならではの楽しみ方です。
「@1Roomtokyo」さんのポートレートには、丁寧にコーヒーを淹れる様子もありました。
3. 団地の良さを活かすインテリア で「豊かに暮らす」
木々の温もりあふれる陽射しが差し込む、団地の部屋。
レトロな白壁や茶色い木目には、観葉植物の緑がアクセントにもなり、良く合います。
色の組み合わせ方にも、団地の良さを活かす「@1Roomtokyo」さんのセンスが光っていますね。
移り変わる季節を感じて暮らす団地暮らしには、見落としがちな「本当の豊かさ」が詰まっているのではないでしょうか。
お洒落な団地インテリアに、コメント欄では
- 「なんで団地って、こんなに魅力的なんだろう。 」
- 「時間の積み重ねが魅力になっているんだと思う 」
などの声も集まりました。
「@1Roomtokyo」さん、掲載のご許可をありがとうございました！
4. データで見る「土地・住まい」の保有実態と資産価値
私たちが暮らす「土地や住まい」は、生活の拠点であると同時に、家計を支える上で最も大きな「資産」の一つです。
しかし、自分たちの住まいが現在どれくらいの価値を持ち、日本のなかでどのような位置づけにあるのか、具体的な数字で意識したことはあるでしょうか。
ここからは、国土交通省が発表した「令和5年世帯土地統計」のデータを交えながら、日本の土地・住まいの保有実態に迫ります。
世帯年収と土地所有のリアルな相関関係や地域ごとの資産額の差など、将来の「相続・贈与」を見据えた家計防衛に役立つリアルな数字をわかりやすくご紹介します。
4.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
4.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
4.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
日常のなかで、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持って我が家の価値を正しく把握しておくことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
いかがでしたでしょうか。今回はXで話題になっている「団地の暮らし」をご紹介しました。
参考資料
LIMO編集部
