6月は雨の日が続く一方で、夏の訪れを感じる蒸し暑い日も増えてくる時期です。

自宅で過ごす時間が長くなるなか、家計の見直しや将来の生活設計について考える機会が増えたという方もいるのではないでしょうか。

老後の暮らしを考える際に、多くの人が気になるのが公的年金の受給額です。

年金は現役時代の収入だけで決まるものではなく、加入していた年金制度や加入期間などによって受給額が変わります。

特に会社員として長年働いてきた人の場合、厚生年金の加入実績が将来の受給額に大きく影響するため、自分がどの程度の年金を受け取れるのか気になる方も少なくありません。

本記事では、公的年金制度の基本的な仕組みを確認しながら、「平均年収1000万円・勤続38年」というケースを例に老後の年金額を試算するとともに、現在のシニア世代の受給実態や税金・社会保険料を差し引いた手取り額についても解説します。