【厚生年金】平均年収1000万円で38年勤務した会社員、老後にもらえる年金はいくら？厚生年金と国民年金を試算
高収入会社員の年金事情
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6月は雨の日が続く一方で、夏の訪れを感じる蒸し暑い日も増えてくる時期です。
自宅で過ごす時間が長くなるなか、家計の見直しや将来の生活設計について考える機会が増えたという方もいるのではないでしょうか。
老後の暮らしを考える際に、多くの人が気になるのが公的年金の受給額です。
年金は現役時代の収入だけで決まるものではなく、加入していた年金制度や加入期間などによって受給額が変わります。
特に会社員として長年働いてきた人の場合、厚生年金の加入実績が将来の受給額に大きく影響するため、自分がどの程度の年金を受け取れるのか気になる方も少なくありません。
本記事では、公的年金制度の基本的な仕組みを確認しながら、「平均年収1000万円・勤続38年」というケースを例に老後の年金額を試算するとともに、現在のシニア世代の受給実態や税金・社会保険料を差し引いた手取り額についても解説します。
著者
LIMO編集部銀行出身者チームは株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、メガバンクや地方銀行などの大手金融機関にて、資産運用相談や融資業務の経験を積んだ「元銀行員」の編集者が中心となり構成されている、金融専門のライティングチームです。2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、一種外務員資格（証券外務員一種）などの資格保有者も多数在籍しています。
LIMO編集部銀行出身者チームには株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）出身の石津大希など、資産運用アドバイザーとしての実務経験を有する編集者が在籍しており、各編集者がファイナンシャル・プランナー（FP）として、シニア層から富裕層まで幅広い層の相談に対応してきた点が強みです。
金融機関での勤務経験年数はチーム合計で20年超。表彰歴を持つ編集者も多数在籍しています。国税庁や金融庁など官公庁の公開情報をもとに、豊富な経験と知識を有するプロフェッショナル集団が、読者に正確で実践的な情報をお届けします。
【主な取り扱いテーマ】厚生労働省管轄の厚生年金保険と国民年金（老齢年金・障害年金・遺族年金）、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、資産運用、NISA、iDeCo、住宅ローン、カードローン、為替相場、株式投資などを中心に記事の企画・執筆・編集・監修を行っています。（最新更新日：2026年1月9日）
