二輪・四輪でグローバルに展開し、日本の製造業を代表する本田技研工業（ホンダ）。直近の決算では、EV（電気自動車）戦略の見直しに伴い、上場来初となる営業赤字を発表して大きな話題となりました。
しかし、これほど強烈なネガティブサプライズにもかかわらず、決算発表後の株価は下落するどころか反発を見せています。
一体なぜ、大幅な赤字決算という悪材料が出たにもかかわらず、市場は前向きな反応を示したのでしょうか。
この理由について、元機関投資家の泉田良輔氏がホンダの株価の動きと会社からのメッセージを読み解き、プロの投資家ならではの視点で迫ります。
この記事のポイント
- 上場来初の営業赤字でも株価が反発したのは「悪材料出尽くし」と来期の黒字回復計画が評価されたため
- アナリスト予想は会社計画より弱気であり、市場の評価は「将来性への期待」と「リスク警戒」で二極化している
- 配当維持の懸念に対しては、潤沢なフリーキャッシュフローが裏付けとなっており問題ない水準
- PBR1倍割れからの脱却には、2031年目標のROIC10%達成に向けた戦略の再構築が鍵となる
1. 【ホンダ株】上場来初の赤字決算。それでも株価が上昇した理由
株式市場において、企業の業績と株価の動きは必ずしも素直に連動するわけではありません。今回のホンダの決算発表とそれに伴う株価の動きは、まさにその典型例と言えます。
1.1 悪材料出尽くしと来期のV字回復シナリオ
2026年に入ってからのホンダの株価は、1月頃から下落基調が続いていました。
特に3月12日にEV戦略の見直しに関する会見が行われた際には、株価は窓を開けて急落し、市場全体（TOPIX）の動きと比較してもやや出遅れている状況でした。
そして発表された今期（2026年3月期）の通期決算は、売上収益こそ21兆7,966億円（前期比0.5%増）と横ばいを維持したものの、本業の儲けを示す営業利益は4,143億円の赤字に転落しました。
さらに、最終的な儲けである親会社所有者帰属当期利益も4,239億円の赤字となりました。前期が8,358億円の黒字であったことを踏まえると、上場来初となるこの赤字は非常に大きなネガティブサプライズです。
通常、これほど大幅な赤字が発表されれば株価は急落すると考えられます。インタビュワーから「なぜ株価が逆に上がるのか」という疑問が投げかけられると、泉田氏はこの現象を株式市場特有のメカニズムで解説します。
「一旦悪材料出尽くし。要は関連損失出ますよ、実際着地見ないとわかんないですよっていう話です。着地を見て、これで一旦今まで懸念してたことは株価に織り込んだんで、ここからは良くなっていく可能性が高くなる。出尽くしっていうので株価反発することが多いです」
「悪材料出尽くし」とは、投資家が懸念していた悪い情報がすべて公表され、これ以上状況が悪化することはないと市場が判断した状態を指します。投資家は常に「未来」を見て株を売買するため、過去の赤字よりも今後の回復見込みを重視するのです。
事実、ホンダが発表した来期（2027年3月期）の会社予想は、売上収益23兆1,500億円（前期比6.2%増）、営業利益5,000億円、最終利益2,600億円という黒字のV字回復計画でした。
この「終わった期は大きな赤字だが、来期は増収で黒字転換する」という会社からのメッセージが、市場に安心感を与えたと言えます。
