今年も折り返し地点を迎え、夏のボーナスや物価高のニュースを見聞きするなか、これからの家計や老後資金に不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

今月、6月15日の支給日より、2026年度（令和8年度）の新しい年金額での振り込みがスタートしました。

4年連続のプラス改定（国民年金＋1.9％、厚生年金＋2.0％）となったものの、昨年の物価上昇率（3.2％）には届かず、「実質的な目減り」という厳しい現実が浮き彫りになっています。

本記事では、働き方の違いが将来の年金額にどう影響するのか、現在のシニア世代のリアルな受給額の目安から、2026年度の最新ルールまで徹底解説します。

1. この記事の3つのポイント

  • 2026年度の公的年金はプラス改定も、物価高に追いつかず「実質目減り」の現実に
  • 現役時代の働き方で年金額に大きな差。国民年金・厚生年金のリアルな平均受給額
  • 長く働く人の朗報「在職老齢年金（65万円の壁）」緩和と、不足を補う資産形成の重要性