厚生年金「月額15万円以上」は男性約7割・女性約1割？2026年度の改定額と、インデックス積立や高配当株を活用した「自分年金」の作り方 男女で大きく分かれる老後の受給割合から、新年度の引き上げ率、そしてNISA口座等を用いた資産形成の具体策まで徹底解説

5. 国の制度と私的年金の「二刀流」で強固な老後設計を

6月は、新年度の税金や保険料、そして年金受給額など、ご自身の「本当の手取り額」を正確に把握する重要な時期です。

今回データで確認したように、「厚生年金を月に15万円以上もらえるのは、長年会社員として勤め上げた男性が中心である」という厳しい現実があります。

物価上昇のスピードが年金の引き上げ率を上回る「マクロ経済スライド」が発動している現代において、国の制度だけに老後を依存するのはリスクがあると言わざるを得ません。

だからこそ、現役時代から時間を味方につけ、インデックスファンドの積立で資産の土台（コア）を作りつつ、高配当株で日々の生活費を底上げするキャッシュフロー（サテライト）を生み出すといった、自発的な防衛策が不可欠です。

「投資は怖いし、面倒だから」とニュースを素通りするのではなく、まずは『年金額改定通知書』や『ねんきん定期便』を開封してみてください。

ご自身の将来の受給見込み額を把握し、足りない金額を逆算することこそが、どんなインフレ相場でも動じない「負けない資産形成」への第一歩となります。今できる具体的な一歩を踏み出してみましょう。

参考資料

• 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」
• 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
• 日本年金機構「令和8年4月分からの年金額等について」

柴田 充輝