【積立投資】50歳から「月5万円」を15年ガチで継続したら？新NISA・利回り別シミュレーションのリアル 若者は初任給から始めている？手遅れにならないための資産形成3カ条「少額・早期・長期」の威力とは

1. 【新NISA】まず押さえておきたい制度改正のポイント

NISA（ニーサ）は、個人の長期的な資産形成を支援するために設けられた非課税制度です。2014年に始まった制度ですが、改正を経て、2024年からは「新NISA」として新たな仕組みに移行しました。

通常、株式や投資信託で利益が出た場合、売却益や配当金・分配金には20.315％の税金がかかります。たとえば10万円の利益が出た場合でも、税引き後に受け取れる金額は約8万円になります。

一方で、NISA口座を利用して得た利益には税金がかからないため、利益をそのまま資産として残すことができます。運用期間が長くなるほど、この非課税効果による差は大きくなっていきます。

利益に税金がかからないという仕組みは、NISA最大の特徴です。将来に向けた資産づくりの制度として、多くの人に注目されている理由もここにあります。

ただし、新NISAには年間投資枠や対象商品など、利用にあたってのルールがあります。制度を活用する前に、まずは基本的な内容を整理しておくことが重要です。

1.1 「新NISA」の知っておきたい魅力的な6つのポイント

新NISAでは、これまで以上に長期投資や積立投資を続けやすくするための仕組みが整えられています。主な特徴は次の6点です。

1. 非課税で運用できる期間に期限がなく、長期保有が可能
2. 「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を同時に利用できる
3. 年間の投資上限は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円
4. 生涯で使える非課税枠は合計1800万円（うち成長投資枠は1200万円まで）※売却した枠は、翌年以降に取得価額（購入金額）ベースで再利用が可能
5. つみたて投資枠は、長期・分散投資に適した一定の投資信託に限定
6. 成長投資枠では、上場株式や投資信託など幅広い商品が対象

「投資はお金に余裕がある人がするもの」と感じる人もいるかもしれません。

しかし実際には、投資信託のなかには数百円程度から購入できる商品もあり、新NISAを利用すれば少額から積立投資を始めることができます。まとまった資金がなくても始めやすい点は、大きな魅力のひとつといえるでしょう。

次の章では、毎月一定額を積み立てた場合、将来的にどの程度の資産形成につながるのかを、具体的なシミュレーションを通じて確認していきます。