4. TOPIX改革が個人投資家に与える影響とは
この歴史的なルール変更は、私たち個人投資家にどのような影響をもたらすのでしょうか。泉田氏の分析をもとに、投資家が注意すべきポイントを整理します。
4.1 除外リスクのある「塩漬け銘柄」には要注意
最も警戒すべきは、現在保有している銘柄がTOPIXの新たな基準を満たせず、指数から除外されてしまうケースです。
TOPIXから外れるということは、巨大な資金を持つインデックスファンドがその銘柄を機械的に売却することを意味します。
泉田氏は、除外される銘柄は「魅力がない会社」というレッテルを貼られることになり、株価としては厳しい状況が続くと分析します。
もし、株価が下がったまま「損切りしたくない」という理由で放置している塩漬け銘柄がある場合、それがTOPIXの流動性基準を満たしているかどうかを一度精査してみる必要があるでしょう。
4.2 新規採用される成長企業には追い風も
一方で、この改革は大きなチャンスも秘めています。これまでTOPIXの対象外だったスタンダード市場やグロース市場の企業であっても、業績を伸ばして基準をクリアすれば、新たに指数に組み入れられる道が開かれました。
「今まで無視してた新興株っていうのもちゃんと銘柄を見て、インデックスに採用する銘柄は持っておくと、これまで以上に上がりやすくなるかなと思いますね」
泉田氏がこう語るように、新たにTOPIXへ採用される成長企業には、機関投資家からの大規模な資金流入という強力な追い風が吹くことが予想されます。
※なお、実際の株式投資にあたっては、制度変更の影響だけでなく、企業ごとの業績や財務状況を総合的に判断し、ご自身の責任において投資判断を行ってください。
【動画で解説】TOPIX大改革で何が変わる?
5. まとめ
長年固定化されていたTOPIXは今、流動性と成長性を重視する「血の通った指数」へと生まれ変わろうとしています。
「国としても、この流れに乗じてしっかり日本の株式市場を世界の投資家に魅力的に見せたいっていうのが今回の動きの背景にある」
泉田氏のこの言葉通り、TOPIXの改革は日本市場全体に海外マネーを呼び込むための国家的なプロジェクトとも言えます。
2026年8月末の基準日に向けて、企業の選別はさらに加速していくでしょう。個人投資家もこの大きなルールの変化を理解し、自身のポートフォリオを見つめ直す良い機会かもしれません。
より詳しい解説や、プロの機関投資家ならではの深い視点を知りたい方は、ぜひ「イズミダイズム」の動画本編をご覧ください。
参考資料
著者
金融・経済YouTubeチャンネル「イズミダイズム」
「イズミダイズム」は、株式会社モニクルリサーチが運営する金融・経済YouTubeチャンネルです。フィデリティ投信や日本生命でポートフォリオマネージャーや証券アナリストとしての勤務経験のある元機関投資家の泉田良輔が、プロの視点で金融や経済に関する様々なニュースの解説や、資産形成に役立つトピックをお届けします。新NISAの開始やインフレを背景に、個人の資産運用への関心が高まる中、機関投資家と個人投資家の「視点の違い」や、経済ニュースの裏側にある「構造」をロジカルに解説します。(最新更新日:2026年1月30日)
監修者
株式会社モニクルリサーチ
代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役COO、株式会社モニクルフィナンシャル取締役COOも務める。東京科学大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了(同研究科最優秀賞受賞)
1. 経歴
2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)を原田慎司(現同社取締役)らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。
それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機(半導体・民生・産業エレクトロニクス)、機械(ロボットやセンサー企業中心)といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー(最年少で就任)として従事。
2. 専門・研究領域
慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓 平成恐慌になにをどう生かすべきか」(三田商学研究学生論文集)として発表。
3. 著書
・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』(ダイヤモンド社)
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』(クロスメディア・パブリッシング)
・『銀行はこれからどうなるのか』(クロスメディア・パブリッシング)
・『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』(KADOKAWA)
・『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)
4. 寄稿や講演他
「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」(いずれもNewsPicks)、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に?」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。
講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。
最終更新日:2026年2月21日