TOPIX(東証株価指数)が歴史的な大改革の真っ只中にあることをご存知でしょうか。
日本の株式市場を代表する指数であるTOPIXは、多くの投資家がインデックスファンドを通じて保有している馴染み深い存在です。
そのTOPIXですが、長年固定化されていた構成銘柄が厳格に選別され、場合によっては現在保有している銘柄が指数から除外されて株価下落に遭う可能性も潜んでいます。
一体なぜ、このタイミングでルールの抜本的な見直しが行われるのでしょうか。
気になる理由と個人投資家への影響について、元機関投資家の泉田良輔氏がYouTubeチャンネル「イズミダイズム」にてプロの視点で読み解きました。
ココがポイント
- TOPIXは「流動性」を重視する厳格な基準を設け、構成銘柄を約1,100銘柄まで絞り込む
- 基準に満たず除外される銘柄は段階的に売られ、株価下落の圧力を受けるリスクがある
- 新たに採用対象となるスタンダード・グロース市場の成長企業には資金流入の追い風となる
1. そもそもTOPIXと日経平均は何が違うのか?
投資初心者にとって、日本の株価指数といえばニュースで毎日耳にする「日経平均株価」を思い浮かべる方が多いかもしれません。
「日経平均の方が馴染みがあるが、TOPIXとは何が違うのか」と疑問に思う方もいるでしょう。
これに対して泉田氏は、「機関投資家界隈では日経平均株価って使わないんですよ」と、プロの投資家の間ではTOPIXが重視されている実態を明かします。では、両者にはどのような違いがあるのでしょうか。
1.1 株価の影響を強く受ける日経平均
日経平均株価は、日本経済新聞社が選定した225社の株価を基に算出されます。この指数の特徴は、「値がさ株」と呼ばれる1株あたりの株価が、高い銘柄の影響を強く受ける点にあります。
泉田氏は、日経平均が必ずしも企業の本来の規模(時価総額)に連動していないと指摘します。
動画収録時点の泉田氏の発言によれば、日経平均は225銘柄で構成されているにもかかわらず、半導体関連のアドバンテスト1銘柄だけで全体の約10%ものウェイトを占めるような局面があるといいます。
相場の流れがハイテク株に向いているときは日経平均が上昇しやすい一方で、特定の銘柄に偏りすぎているという構造的なバイアスを抱えているのです。
1.2 企業の規模を正確に反映するTOPIX
一方のTOPIXは、「浮動株時価総額加重型」という計算方法を採用しています。
これは、市場で実際に売買可能な株式(浮動株)の時価総額が大きい企業ほど、指数に与える影響が大きくなるという仕組みです。
JPX(日本取引所グループ)の公表データを見ると、TOPIXの中で最大のウェイトを占める日本最大の企業・トヨタ自動車であっても、その比率は3.65%にとどまります。
先ほどの日経平均におけるアドバンテストの突出ぶりと比較すると、TOPIX(アドバンテストのウェイトは1.52%)は特定の銘柄に過度に依存せず、より広く分散投資が効いた指数であることがわかります。
「採用されるかされないかっていうのは大きなイベントなんですよ」と泉田氏が語る通り、インデックスファンドの購入基準となるTOPIXに採用されることは、企業にとって莫大な投資資金が流入するかどうかを左右する死活問題なのです。
著者
金融・経済YouTubeチャンネル「イズミダイズム」
「イズミダイズム」は、株式会社モニクルリサーチが運営する金融・経済YouTubeチャンネルです。フィデリティ投信や日本生命でポートフォリオマネージャーや証券アナリストとしての勤務経験のある元機関投資家の泉田良輔が、プロの視点で金融や経済に関する様々なニュースの解説や、資産形成に役立つトピックをお届けします。新NISAの開始やインフレを背景に、個人の資産運用への関心が高まる中、機関投資家と個人投資家の「視点の違い」や、経済ニュースの裏側にある「構造」をロジカルに解説します。(最新更新日:2026年1月30日)
監修者
株式会社モニクルリサーチ
代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役COO、株式会社モニクルフィナンシャル取締役COOも務める。LIMO&ファイナンス編集長。東京科学大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了(同研究科最優秀賞受賞)
1. 経歴
2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)を原田慎司(現同社取締役)らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。2026年6月に専門家と実務家が情報発信をする金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」を立ち上げ編集長に就任。
それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機(半導体・民生・産業エレクトロニクス)、機械(ロボットやセンサー企業中心)といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー(最年少で就任)として従事。
2. 専門・研究領域
慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓 平成恐慌になにをどう生かすべきか」(三田商学研究学生論文集)として発表。
3. 著書
・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』(ダイヤモンド社)
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』(クロスメディア・パブリッシング)
・『銀行はこれからどうなるのか』(クロスメディア・パブリッシング)
・『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』(KADOKAWA)
・『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)
4. 寄稿や講演他
「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」(いずれもNewsPicks)、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に?」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。
講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。
最終更新日:2026年6月26日