TOPIX(東証株価指数)が歴史的な大改革の真っ只中にあることをご存知でしょうか。
日本の株式市場を代表する指数であるTOPIXは、多くの投資家がインデックスファンドを通じて保有している馴染み深い存在です。
そのTOPIXですが、長年固定化されていた構成銘柄が厳格に選別され、場合によっては現在保有している銘柄が指数から除外されて株価下落に遭う可能性も潜んでいます。
一体なぜ、このタイミングでルールの抜本的な見直しが行われるのでしょうか。
気になる理由と個人投資家への影響について、元機関投資家の泉田良輔氏がYouTubeチャンネル「イズミダイズム」にてプロの視点で読み解きました。
- TOPIXは「流動性」を重視する厳格な基準を設け、構成銘柄を約1,100銘柄まで絞り込む
- 基準に満たず除外される銘柄は段階的に売られ、株価下落の圧力を受けるリスクがある
- 新たに採用対象となるスタンダード・グロース市場の成長企業には資金流入の追い風となる
1. そもそもTOPIXと日経平均は何が違うのか?
投資初心者にとって、日本の株価指数といえばニュースで毎日耳にする「日経平均株価」を思い浮かべる方が多いかもしれません。
「日経平均の方が馴染みがあるが、TOPIXとは何が違うのか」と疑問に思う方もいるでしょう。
これに対して泉田氏は、「機関投資家界隈では日経平均株価って使わないんですよ」と、プロの投資家の間ではTOPIXが重視されている実態を明かします。では、両者にはどのような違いがあるのでしょうか。
1.1 株価の影響を強く受ける日経平均
日経平均株価は、日本経済新聞社が選定した225社の株価を基に算出されます。この指数の特徴は、「値がさ株」と呼ばれる1株あたりの株価が、高い銘柄の影響を強く受ける点にあります。
泉田氏は、日経平均が必ずしも企業の本来の規模(時価総額)に連動していないと指摘します。
動画収録時点の泉田氏の発言によれば、日経平均は225銘柄で構成されているにもかかわらず、半導体関連のアドバンテスト1銘柄だけで全体の約10%ものウェイトを占めるような局面があるといいます。
相場の流れがハイテク株に向いているときは日経平均が上昇しやすい一方で、特定の銘柄に偏りすぎているという構造的なバイアスを抱えているのです。
1.2 企業の規模を正確に反映するTOPIX
一方のTOPIXは、「浮動株時価総額加重型」という計算方法を採用しています。
これは、市場で実際に売買可能な株式(浮動株)の時価総額が大きい企業ほど、指数に与える影響が大きくなるという仕組みです。
JPX(日本取引所グループ)の公表データを見ると、TOPIXの中で最大のウェイトを占める日本最大の企業・トヨタ自動車であっても、その比率は3.65%にとどまります。
先ほどの日経平均におけるアドバンテストの突出ぶりと比較すると、TOPIX(アドバンテストのウェイトは1.52%)は特定の銘柄に過度に依存せず、より広く分散投資が効いた指数であることがわかります。
「採用されるかされないかっていうのは大きなイベントなんですよ」と泉田氏が語る通り、インデックスファンドの購入基準となるTOPIXに採用されることは、企業にとって莫大な投資資金が流入するかどうかを左右する死活問題なのです。