新緑が目に鮮やかな4月下旬となり、ゴールデンウィークの計画を立てている方もいらっしゃるかもしれません。
一方で、この時期は自身のライフプランや老後の暮らしについて、改めて考える良い機会でもあります。
近年では、公的年金だけでは生活費をまかなうのが難しく、シニア世代になっても働き続ける方が増えています。
株式会社シニアジョブが2026年4月16日に公表した調査では、シニア向けの「土日休み」求人は専門職やホワイトカラーに多いという結果が示されました。
この記事では、特に70歳代の世帯に焦点を当て、貯蓄額の平均や中央値、厚生年金と国民年金の平均月額、そして就業率について詳しく解説します。
あわせて、シニア向け求人の最新トレンドについても見ていきましょう。
1. 70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情。金融資産の平均額と中央値をデータで確認
まず、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が公開した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」をもとに、70歳代の二人以上世帯がどれくらいの金融資産を保有しているのか見ていきます。
※この調査における金融資産保有額は、預貯金だけでなく株式や投資信託、生命保険なども対象です。
ただし、日常の支払いや引き落としに利用される普通預金は含まれていません。
この調査結果によれば、70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円、中央値は1178万円となっています。
平均値は一部の富裕層の資産額に影響されやすいため、より実態を反映しているといわれる中央値のほうが参考になるかもしれません。
なお、世帯ごとの貯蓄額の詳しい内訳は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く持たない世帯は10.9％にのぼります。
保有額が300万円未満の世帯まで含めると、その割合は24.2％です。
その一方で、3000万円以上の資産を保有する世帯も25.2％存在し、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
貯蓄額にこのような差が生じる背景には、退職金の金額、現役時代の収入、相続の経験、健康状態など、さまざまな要因が影響していると考えられます。
公的年金も同様に、現役時代の働き方や加入履歴によって受給額は人それぞれ異なりますが、参考として平均額を確認してみましょう。
