2026年を迎え、いわゆる団塊の世代はすべて75歳以上となりました。日本社会は、後期高齢者がこれまで以上に大きな存在感を持つ局面へと、静かに移行しつつあります。
高齢化という言葉も、もはや統計や制度の枠内にとどまるものではありません。家族構成の変化や地域の風景の移り変わりを通じて、「老後の暮らし」はより身近で具体的なテーマとして捉えられるようになっています。
年金収入だけで日々の生活が成り立つのか。手元の蓄えはどれほどの期間を支えられるのか。こうした問いは、多くの人にとって現実味を帯びた関心事となっています。
本記事では、総務省および厚生労働省が公表する公的データをもとに、75歳以上の後期高齢シニア夫婦に焦点を当て、「生活費」「年金額」「貯蓄状況」を具体的な数値から整理していきます。
あわせて、後期高齢者医療制度の仕組みや、医療費における自己負担割合の考え方についても確認していきます。
