「高齢者に医療保険は必要ない」という意見を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。確かに公的医療保険制度が充実している日本では、高齢者の医療費負担は軽減されています。しかし、平均余命が延び「人生100年時代」といわれる現代において、高齢者の入院リスクは年々高まっています。
実際に60代の医療保険加入率は75%を超えており、多くの高齢者が民間保険の必要性を感じているのが現状です。本記事では、高齢者にとって医療保険が本当に必要なのか、どのような基準で判断すべきかについて詳しく解説します。
1. 高齢者に医療保険は不要といわれる3つの理由
高齢者に医療保険は必要ないといわれる理由は大きく3つあります。本当に必要ないのか、それぞれ詳しく見ていきましょう。
1.1 公的医療保険制度による手厚い保障
日本では公的医療保険制度が充実しており、高齢者の医療費負担は大幅に軽減されています。70歳から74歳までの自己負担割合は2割、75歳以上の後期高齢者は1割負担となっています。さらに高額療養費制度により、一般所得の70歳以上の高齢者の場合、外来治療での月額上限は1万8000円、入院を含む世帯上限は5万7600円に抑えられます。
しかし、公的医療保険制度だけでは対応できない部分があります。高齢者は若年層と比較して入院期間が長期化しやすく、入退院を繰り返すケースも珍しくありません。限られた年金収入で毎月の医療費を支払い続けることは、想像以上に家計への負担となる可能性があります。
1.2 年齢とともに上昇する保険料負担
民間の医療保険は加入時の年齢が上がるほど保険料が高額になる仕組みです。そのため、高齢になってから新規加入することに抵抗を感じる方も多いでしょう。確かに保険料は毎月の固定費となりますが、医療費を支払えずに適切な治療を受けられない事態は避けなければなりません。
特に老後は公的年金が主な収入源となり、これまでの貯蓄を取り崩しながら生活している方も少なくありません。入院や手術が必要になった際に現在の資産でカバーできない場合は、医療保険による備えが重要になります。
1.3 健康への過信によるリスク軽視
これまで大きな病気をしたことがない方の中には、自分だけは病気にならないと考えている方もいるでしょう。しかし、統計データを見ると年齢とともに入院リスクが確実に上昇していることがわかります。
令和2年度の調査によると、人口10万人あたりの入院率は65歳から69歳で約1.2%、70歳から74歳で約1.5%、75歳から79歳で約2.2%と年齢とともに上昇し、90歳以上では約6.7%に達しています。健康への過信は適切な備えを怠る原因となり、いざという時に医療費負担が家計を圧迫する可能性があります。
2. 医療保険加入率から見る高齢者の実情
生命保険文化センターの令和4年調査によると、医療保障を生命保険で準備している60代男性は75.4%、女性は77.2%と高い加入率を示しています。70代においても男女ともに約65%が加入しており、高齢者の民間保険への関心の高さがうかがえます。
この高い加入率は、多くの高齢者が公的制度だけでは不安を感じており、民間保険による追加保障の必要性を認識している証拠といえるでしょう。
3. 医療保険が必要な高齢者の特徴
では、医療保険の必要性が高いのはどんな人なのでしょうか。保険のプロが詳しく解説していきます。
3.1 貯蓄が十分でない方
入院や手術が必要になった際の医療費支払いに不安を感じる方は、医療保険の必要性が高いといえます。特に老後の生活費として確保している貯蓄を医療費で取り崩したくない方にとって、医療保険は重要な選択肢です。
高齢者は入院が長期化したり入退院を繰り返すケースが多く、その分医療費負担も高額になる可能性があります。少しでも金銭面で不安を感じる場合は、医療保険での備えを検討すべきでしょう。
3.2 治療の選択肢を広げたい方
2/3
出所：ほけんのコスパ「先進医療の技術料に関する例」
費用を理由に治療の選択肢を狭めたくない、または最善の治療を受けたいと考える方には医療保険がおすすめです。先進医療や自由診療など公的医療保険制度の対象外となる治療は、数十万円から数百万円の全額自己負担が必要になります。
医療保険の先進医療特約なら2000万円を限度に技術料全額が保障され、がん保険の中には自由診療費用を実費で全額保障してくれる商品もあります。治療の選択肢を広く持っておきたい方は、民間保険の活用を検討しましょう。
4. 医療保険が不要な高齢者の特徴
反対に、高齢者でも医療保険の必要性が低い人もいます。どんな人には医療保険が必要ないのか、詳しく見ていきましょう。
4.1 十分な貯蓄がある方
入院が長期化したり入退院を繰り返すなどして医療費がかかっても、問題なく支払えるだけの貯蓄がある方は、医療保険の必要性は低いといえます。
厚生労働省の調査によると、生涯でかかる医療費の平均は2815万円で、そのうち60歳以降で必要となる医療費は1793万円と全体の6割以上を占めています。生活費とは別に医療費に充当できる十分な資産があれば、医療保険での備えは必要ないかもしれません。
4.2 保険料が過度に高額になる方
新規加入時の保険料が高すぎて支払いが困難だったり、保障内容に見合わないと感じる場合は、保険加入を見送る選択肢もあります。特に持病がある方が加入する引受基準緩和型保険は保険料が割増しされており、予算との兼ね合いを慎重に検討する必要があります。
5. 医療保険加入の2つの判断ポイント
医療保険に加入したほうが良いのか、判断に迷ってしまう人も多いかもしれません。ここからは、自分にとって医療保険が必要かを判断するポイントを2つご紹介します。
5.1 ポイント①：十分な貯蓄の有無
まず現在の資産額を整理し、老後の医療費支払いに問題がないか確認しましょう。現在の貯蓄と公的年金などの収入を合わせて考えた際、老後の生活に不安を感じるようであれば医療保険での備えておくことをおすすめします。
高齢者は入院が長期化したり持病と生涯付き合っていくケースも多いため、治療が長期間続いても家計に影響がないかどうかも重要な判断基準になります。
5.2 ポイント②：希望する治療レベル
大きな病気に罹患した際にどのような治療を希望するかも重要な判断要素です。先進医療や自由診療など全額自己負担の治療も視野に入れたい場合は、医療保険の特約での備えが有効です。
一般的な先進医療特約は2000万円を限度に技術料全額が保障されるものが多く、がん保険では自由診療費用を実費で全額保障する商品も存在します。治療の選択肢を広く持っておきたい方は民間保険を検討しましょう。
6. 高齢者向け医療保険の種類と特徴
医療保険に入りたくても、健康に不安を抱えていて通常の医療保険への加入が難しい方もいるでしょう。その場合は次のような選択肢があります。
6.1 引受基準緩和型医療保険
通常の医療保険に加入できない場合の選択肢として、引受基準緩和型医療保険があります。健康状態に関する質問事項が少なく、通常の医療保険より加入しやすいのが特徴です。
メリットは加入しやすさに加え、持病の悪化も保障対象となる点です。ただし、加入しやすい分保険料が割高に設定されている点には注意が必要です。
6.2 無選択型保険
引受基準緩和型でも加入が困難な場合は、健康状態にかかわらず誰でも加入できる無選択型保険という選択肢があります。加入に際し健康状態を問われないメリットがありますが、引受基準緩和型よりもさらに保険料が割高に設定されています。
7. 高齢者の医療保険選びの基本ポイント
後悔しない保険選びのために、押さえておきたいポイントがいくつかあります。ここからは高齢者の保険の選び方について、プロが詳しくご紹介します。
7.1 加入できる可能性の確認
まず自分の健康状態で保険に加入できるかを確認してから保険選びを進めることが重要です。通常の医療保険への加入が困難な場合は、引受基準緩和型医療保険も視野に入れて検討しましょう。
7.2 保障内容の決定
医療保険の主契約は入院日額給付金と手術給付金で構成されていることが一般的です。高額療養費制度を利用した際の自己負担額を参考に保障額を決定しましょう。高齢者は入院が長期化する可能性を考慮して、支払限度日数は120日型など長めの日型を選ぶのもおすすめです。
7.3 特約の選択
先進医療特約は月額100円から200円程度とお手頃で、多くの方が付加しています。また、がんや三大疾病に手厚く備える特定疾病一時金特約や、入院した日数に関係なくまとまった金額を受け取れる入院一時金特約を付加する人も増えています。
7.4 保険期間の選択
高齢者が医療保険を検討する際は、一生涯保障が続く終身タイプがおすすめです。定期タイプは更新ごとに保険料が上昇し、更新限度年齢も設定されているため、80歳以降は契約が終了してしまう可能性があるので注意しましょう。
8. まとめ
老後は限られた年金収入や貯蓄で生活していく人も多くなります。
ケガや病気で入院したときの医療費負担を想定し、家計に影響を与えるようであれば医療保険に加入し、準備しておくことが大切です。
参考資料
- 厚生労働省「令和2年患者調査の概況」
- 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」
- 厚生労働省「生涯医療費」
- 厚生労働省「医療費の一部負担（自己負担）割合について」
- 厚生労働省「入院時の食費について」
- 公益財団法人生命保険文化センター「令和4年 生活保障に関する調査」
ほけんのコスパ編集部
