4. 収入アップとともに「将来への備え」や「節税」についても考えましょう
本記事では、国税庁が公表している調査資料をもとに、民間企業に勤める給与所得者の「日本全体」「男性」「女性」の平均年収について見ていきました。
年収が増えると、それに伴い納税額も増加します。
そのため、「年収は上がったのに、税金が増えたことで手取りが思ったほど変わらない」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。
こうした時には、節税効果を意識した選択を検討するとよいでしょう。
たとえば、iDeCo（個人型確定拠出年金）は、積み立てた全額が所得控除の対象となり、所得税や住民税を軽減できます。
また、生命保険料控除や個人年金保険料控除なども、限度額はありますが税負担を抑える効果が期待できます。
これらの制度を上手に活用し、手元に残るお金を増やす工夫をしましょう。
