4.2 対策②:投資によって効率的に資金を増やす

老後資金を貯めるには、銀行預金より株式や投資信託などを利用した資産運用(投資)を活用するのもひとつです。

銀行預金は元本が保証されていて安心ですが、低金利が続き効率的にお金を増やすことが難しい状況です。

一方、リスクはあっても、長期的に見れば投資のほうが高い利回りが期待できます。長期投資・積立投資・分散投資によって、リスクの低減は可能です。

「iDeCo(個人型確定拠出年金)」と「NISA(少額投資非課税制度)」であれば、国が国民の老後資金準備や投資を支援するために、税制上の優遇措置を設けています。

優遇措置によって投資効率を大幅に高めることも可能です。

4.3 対策③:65歳以降も仕事を続ける

老後資金が準備できないときは、65歳以降も仕事を続けることを検討してみましょう。

特に年金額の少ない自営業者の人などは、働ける間は仕事するという選択肢もあります。会社員についても、高年齢者雇用安定法の改正で企業に「70歳までの就業機会確保」の努力義務が課せられたことにより、65歳以降も仕事を続けられる環境が整いつつあります。

65歳以降も年金に頼らず生活できれば、公的年金の「繰下げ受給」を利用することによって年金額を増やすこともできます。

5. まとめ

40歳代と50歳代の単身者の平均貯蓄額は約1000万円です。老後生活を貯蓄と公的年金で賄うとすると、老後の生活費と年金額、老後期間を使って老後の必要資金額が試算できます。

自分自身の状況に当てはめて試算してみましょう。

老後の必要資金が想定できれば、毎月の収支改善や資産運用方法、将来の働き方などをよく検討して、自分にあった老後対策を立てて早めに実行しましょう。

参考資料

西岡 秀泰