【リタイア後の暮らし】65歳以上のシニア世帯「平均貯蓄額」と「老齢年金の平均受給額」から老後の現実を深堀り
もう一度考えておきたい「老後2000万円問題」
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内閣府の「令和7年版高齢社会白書」によると、労働力人口に占める65歳以上の比率は上昇傾向にあります。
55歳以上の人の就業状況を見ると、60歳代後半では男性の6割以上、女性の4割以上が就業しており、老後も何らかの形で働き続けるのが当たり前になりつつあります。
2019年には「老後2000万円問題」が話題となり、老後に向けた貯蓄を意識する人も増えてきました。
しかし、物価上昇が続く日本で、「老後2000万円問題」をクリアできているシニア世帯はどれほどいるのでしょうか。
本記事では、2024年の最新統計をもとに、日本のシニア世代の平均貯蓄額やリアルな年金受給額から、老後のお金の実態を探ります。
著者
マネー編集部貯蓄班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験のある編集者が中心となり、金融庁や総務省など官公庁の公開情報等をもとにお金の課題に寄り添う専門チームです。
主なメンバーは野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、日本生命保険相互会社出身の村岸理美など。
編集者の多くは、金融機関にて個人リテール業務を経験。若年層からシニア層、富裕層に至るまで、幅広い顧客に対し、投資信託・保険を中心とした総合的なライフプランニングを実行してきた。なかには、リテール営業で社内トップの実績を持ち、行内で表彰された実力者も。人材育成や社内教育にも携わるなど、金融知識と実務経験の両面で信頼される編集者が在籍しています。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、一種外務員資格（証券外務員一種）などの資格保有者も多数在籍。（最新更新日：2025年6月23日）
