内閣府の「令和7年版高齢社会白書」によると、労働力人口に占める65歳以上の比率は上昇傾向にあります。

55歳以上の人の就業状況を見ると、60歳代後半では男性の6割以上、女性の4割以上が就業しており、老後も何らかの形で働き続けるのが当たり前になりつつあります。

2019年には「老後2000万円問題」が話題となり、老後に向けた貯蓄を意識する人も増えてきました。

しかし、物価上昇が続く日本で、「老後2000万円問題」をクリアできているシニア世帯はどれほどいるのでしょうか。

本記事では、2024年の最新統計をもとに、日本のシニア世代の平均貯蓄額やリアルな年金受給額から、老後のお金の実態を探ります。