将来、自分がいくら年金を受給できるのか不安に感じている方もいるでしょう。
厚生労働省の調べによると、現在のシニア世代の厚生年金+国民年金の平均受給額は、月額約14万6000円です。
もちろんこれは平均額であり、実際の受給額は人それぞれ異なりますが、おおよその目安になるでしょう。
では、平均的な受給である月額約15万円を受給するには、現役時代の平均年収がいくらあれば良いのでしょうか。
本記事で、月額15万円受給できる年収をシミュレーションしていきます。
1. 「厚生年金+国民年金」の平均受給額はいくら?
厚生労働省年金局が公表した「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、厚生年金の平均受給額は14万6429円です。
男女別に見ると、男性が16万6606円なのに対し、女性は10万7200円と約6万円少ない結果となっています。
厚生年金受給額は、現役時代の収入や厚生年金への加入期間などによって決まり、収入が高いほど、また、加入期間が長いほど高額になるのが一般的です。
女性よりも男性の方が収入が高く加入期間が長い傾向があるため、受給額が高額になると考えられます。
厚生年金が月額約15万円もらえるのは、男性では平均的ですが、女性ではうらやましい人といえるでしょう。
著者
1級ファイナンシャル・プランニング技能士、日本FP協会認定AFP、一種外務員資格(証券外務員一種)、日本商工会議所簿記検定試験2級、年金アドバイザー3級。JAバンク(金融窓口業務)や税理士事務所、また医療系公益財団法人で社会保険関係・給与計算関係・雇用保険関係・福利厚生関係などを行う。結婚を機に退職し、現在は自分らしい働き方を探し金融系・保険関係ライターとして執筆活動中。お金に関する知識を詳しくわかりやすく伝えることをモットーとする。
監修者
マネー編集部年金班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、地方自治体の公務員や生命保険会社等の金融機関にて勤務経験が豊富な編集者が中心となり、厚生労働省や官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障制度などをテーマに、丁寧で読者にとってわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部年金班に所属する編集者は日本生命保険相互会社出身の村岸理美、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか等のファイナンシャルアドバイザー経験者等で構成されており、表彰歴多数の編集者も複数在籍しており、豊富な金融知識をもとにした記事に定評があります。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。(最新更新日:2025年6月8日)