1. 【年収 vs 働き方】給料下がるなら「フルリモートは嫌」が7割超。
タレントスクエア株式会社が20歳代~30歳代を対象に行った「働き方×リモートワーク」に関する実態調査の結果から、リモートワークと年収に関する若年層の考え方についてチェックしてみましょう。
1.1 調査概要
- 【調査期間】2024年6月13日(木) ~ 2024年6月14日(金)
- 【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供するPRIZMAによるインターネット調査
- 【調査人数】1023人(①509人/②514人)
- 【調査対象】調査回答時に20代~30代の①フルリモート勤務/②毎日出社の男女であると回答したモニター
1.2 年収が下がるならフルリモートワークはしない
毎日出社勤務されている方を対象に「フルリモートになるとしたらいくらの年収ダウンまで許容できるのか」という質問をした結果が以下のようになりました。
最も多かった回答は「年収が下がるならリモートワークを選ばない(73.5%)」でした。次いで「年収の1割減(15.6%)」、そして「年収の2割減(7.8%)」と続いています。
毎日出社している人の7割以上が、収入が減るのであればリモートワークは選ばないと考えているようです。
多くの人がリモートワークの利便性や柔軟性に魅力を感じてはいるものの、それ以上に収入の安定を重視していることが明らかですね。
これは、リモートワークのメリットが必ずしも年収ダウンを補うほどではないと感じている人が多いと考えられます。
執筆者
LIMO・U23編集部は、くらしとお金の経済メディア「LIMO」編集部に所属するインターン生で構成された編集部です。LIMO編集部メンバーにメンターとして監修してもらいながら、Z世代の視点で情報発信していきます。U23編集部メンバーは全員、大学・専門学校に在籍する現役学生。就活や勉強のことから、学生のお金事情やライフハックまで、U23編集部と同世代の読者の方が気になる話題を、ときには鋭く、ときには寄り添って発信していきます。
2024年7月現在メンバーの在籍校は、慶應義塾大学、国際教養大学、駒澤大学、津田塾大学、東京女子大学、東京デザイナー学院、一橋大学、龍谷大学、横浜市立大学、早稲田大学。LIMOのインターンシップは、フルリモートの環境を生かして実施しています。(2024年7月12日更新)
監修者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部 編集長室
LIMO編集部記者/校閲者/編集者/介護・終活記事担当
早稲田大学第一文学部卒。公益法人勤務を経て、フリーランス校閲・校正者として15年以上の経験を持つ。2020年よりLIMO編集部に所属。介護離職寸前の状態となったが、配置転換や社内初の介護休暇取得を経てビジネスケアラー生活を乗り切り、認知症の家族の看取りを経験した。一般社団法人終活協議会「終活ガイド資格1級」「認知症介助士」取得。現在は、厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、介護や終活など「シニアを取り巻くくらしとお金」にまつわる記事を担当。趣味は美術館巡り、映画鑑賞、庭いじり(2024年7月10日更新)