数年前に「老後2000万円問題」が大きな話題となったことから、以前よりも老後資金を積極的に準備する人が多くなりました。
その一方で、各年代において「貯蓄が全くない人」も一定数存在します。
これから年末を迎えるにあたり、何かと出費が続きます。自分と同じ年代の方はどれくらい貯蓄ができているのか、気になる方も多いでしょう。
本記事では、20歳代〜70歳代の平均貯蓄額・貯蓄割合について詳しく紹介しています。
自身の貯蓄額に不安を感じている方は、本記事を参考に「自分の貯蓄額が平均以下か平均以上か」、確認してみましょう。
1. 20〜70歳代の平均貯蓄額はいくら？
まずは金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」より、20〜70歳代の平均貯蓄額を見ていきましょう。
本章で紹介する平均貯蓄額には「平均値」と「中央値」があり、平均値は「全てのデータを足したあとにデータ数で割った値」となっています。
一方で中央値は、対象となるデータを小さいまたは大きい順に並べ、中央にある値を指します。
平均値の場合は極端に貯蓄額が多い人がいた場合、平均値が偏る傾向にあるため、「一般的な貯蓄額の実態」を知りたい方は中央値を参考にすると良いでしょう。
1.1 二人以上世帯の20〜70歳代の平均貯蓄額
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、二人以上世帯の20〜70歳代の平均貯蓄額は【図表1】の結果となりました。
- 20歳代：214万円
- 30歳代：526万円
- 40歳代：825万円
- 50歳代：1253万円
- 60歳代：1819万円
- 70歳代：1905万円
年代が上がるにつれて、平均値・中央値ともに増加しており、60〜70歳代では平均値が2000万円近くになっています。
一方で中央値をみると、どの年代も1000万円に到達しておらず、平均値との差が1000万円以上あることから貯蓄格差が生じているとうかがえます。
1.2 単身世帯の20〜70歳代の平均貯蓄額
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、単身世帯の20〜70歳代の平均貯蓄額は【図表2】の結果となりました。
- 20歳代：176万円
- 30歳代：494万円
- 40歳代：657万円
- 50歳代：1048万円
- 60歳代：1388万円
- 70歳代：1433万円
単身世帯も、年代が上がるにつれて平均値・中央値ともに増える傾向にありますが、単身世帯の場合は40〜50歳代の平均値が前後の年代よりも低くなっています。
これは、40〜50歳代がちょうど「就職氷河期」にあたる年代であり、その世代の人たちは他の世代の人よりも正規雇用の割合が低くなっていることから給与が低く、他の年代よりも十分に貯蓄ができていないとうかがえます。
また、単身世帯も二人以上世帯と同様に、60〜70歳代の平均値と中央値の差が1000万円前後であり、どの世帯においても貯蓄格差が広がっている現状がみてとれます。
2. 20～70歳代の貯蓄割合はどうなっている？
次に、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」より、20〜70歳代の貯蓄割合を見ていきましょう。
各年代ごとに貯蓄割合を掲載しているので、ご自身の年代の貯蓄割合と自身の貯蓄額を比較してみてください。
2.1 20歳代の貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、20歳代の貯蓄割合は下記の結果となりました。
※金融資産非保有世帯は除く
【図表3】3/11
出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」の各調査をもとに筆者作成
20歳代の貯蓄割合をみると、300万円未満に数字が偏っているのがわかります。
とくに単身世帯・二人以上世帯ともに、100万円未満の割合がダントツで多くなっています。
2.2 30歳代の貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30歳代の貯蓄割合は下記の結果となりました。
【図表4】4/11
出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに筆者作成
20歳代と比較すると、貯蓄割合のバランスがより均等になっています。
とはいえ、依然として100万円未満の割合が最も多くなっています。
2.3 40歳代の貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40歳代の貯蓄割合は下記の結果となりました。
【図表5】5/11
出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに筆者作成
40歳代になると、20〜30歳代と比較して、1000万円以上の貯蓄割合が一気に増えてきます。
この辺りから徐々に、貯蓄ができている人とできていない人の差が広がり始めているのが数値として見えてきます。
2.4 50歳代の貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、50歳代の貯蓄割合は下記の結果となりました。
【図表6】6/11
出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに筆者作成
50歳代になると、40歳代よりさらに貯蓄額1000万円以上の割合が増加しているのがわかります。
しかし、「貯蓄額100万円未満」も約1割は存在しており、貯蓄額3000万円以上とほとんど同じ割合であることから、40歳代よりも貯蓄格差が広がっているのがみて取れます。
2.5 60歳代の貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、60歳代の貯蓄割合は下記の結果となりました。
【図表7】7/11
出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに筆者作成
60歳代になると、一気に貯蓄額3000万円以上の割合が増加します。
これは、60歳代になり定年退職をする人が多く退職金として大きな金額を受け取れることや、親の遺産相続をする人が多いことから、一気に貯蓄額が増えるのだとうかがえます。
2.6 70歳代の貯蓄割合
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、70歳代の貯蓄割合は下記の結果となりました。
【図表8】8/11
出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに筆者作成
70歳代になると老後生活をスタートさせている人がほとんどであり、大きな収入の変動がないことから、60歳代の貯蓄割合とあまり変化はありません。
しかし、老後生活を送るために貯蓄を取り崩す世帯も一定数いることから、貯蓄額1000万円以上の割合がわずかに減少していることがわかります。
3. 各年代において貯蓄ゼロ世帯も多く存在している
前章では、各年代の貯蓄割合について紹介しましたが、どの年代においても貯蓄額100万円未満の世帯がいることが分かりました。
では、各年代における貯蓄ゼロ世帯はどのくらいいるのでしょうか。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、二人以上世帯・単身世帯それぞれの「金融資産非保有割合」の割合は以下の通りです。
二人以上世帯・単身世帯ともにどの年代においても約2割から4割を貯蓄ゼロ世帯が占めており、老後生活に突入する60〜70歳代においても約3〜5人に1人が貯蓄が全くない状態であることがわかります。
厚生労働省の「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」では、100%年金だけで生活している人は、全体の44%となっています。
半数以上の高齢者世帯は年金だけでは生活できず、就労したり貯蓄を取り崩したりして老後生活を送っていることからも、老後までにある程度の貯蓄は必要になるとうかがえます。
各年代の貯蓄割合を参考にしながら、今一度老後に向けた資金準備の計画を見直してみてはいかがでしょうか。
4. 自分の貯蓄額が平均以下か平均以上か比較してみよう
本記事では、20歳代〜70歳代の平均貯蓄額・貯蓄割合について紹介していきました。
年代によって貯蓄割合にそれぞれ特徴があるため、ご自身の貯蓄額と比較しながら「自分の貯蓄額は平均以下か平均以上か」を確認してみると良いでしょう。
もし平均以下の場合は、将来のライフプランを見据えて、今一度貯蓄の見直しをすることをおすすめします。
参考資料
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）」
- 厚生労働省「2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況」
太田 彩子
