女性は大変?世界から見た日本女性のパートの割合と男女間賃金格差とは
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共働きが主流となった現代。
1980年代は専業主婦世帯が一般的だったものの、90年代に逆転し、2021年は共働き世帯が1247万世帯、専業主婦世帯が566万世帯となっています。
世帯の変化にあわせて暮らしや価値観も変化すればいいのですが、「家事育児は女性がするもの」という価値観は根強いもの。夫婦ともに正社員であっても、女性が家事育児の大半を担うという家庭もあります。
女性の社会進出が進んでいるとはいえ、出産・育児などライフイベントによるキャリア形成に悩む女性も多いでしょう。
2022年10月には産後パパ育休(出生時育児休業)が施行され、男性も育休をとりやすくなりましたが、特に妊娠・出産をする女性はずっと同じ仕事をしていればいいというわけにはいきません。
まだまだキャリアの悩みが尽きない女性の現状を見ていきましょう。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
くらしとお金の経済メディア『LIMO』編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)を保有し、支店にて国内外株式、債券、投資信託、保険商品などの販売を通じて個人顧客向け資産運用コンサルティング業務に従事し、個人のお金の悩みを解決してきた。特に投資信託や株式、債券などを用い、顧客ニーズにあわせた丁寧でわかりやすい資産運用提案が強み。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』編集長。厚生労働省や金融庁など官公庁の公開情報等をもとに公的年金(厚生年金保険と国民年金)、社会保障制度、貯蓄、教育、キャリアなどをテーマに執筆中。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも副編集長として記事を執筆している。3児のひとり親で中学・高校社会科(公民)教員免許保有。趣味は音楽鑑賞と読書(2026年6月26日更新)