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2021年の今日に公開された記事をプレイバック！もう一度読み直したい、「編集部セレクション」をお届けします。（初公開日：2021年9月28日） |
コロナ禍において家計が厳しい方も少なくないでしょう。ソニー生命が2021年3月に公表した、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女1000名に行った「子どもの教育資金に関する調査2021」によると、コロナ禍の影響で家計が「改善（計）」と答えた人は25.2%、「悪化（計）」と答えた人は74.8%でした。
中でも「教育資金としての備え」は、「増加（計）」が38.6%、「減少（計）」が61.4%に。家計状況が厳しくなり、食費やレジャー費を切り詰めるだけでなく、教育費の減少まで影響が及んでいると分かります。
よくいわれる「教育費に1人1000万円以上」ですが、その金額の大きさから、またコロナ禍の影響もあり、教育費に不安が増したり子どもを諦めようか悩まれたりする方もいるでしょう。
たしかに1000万円は大金ですが、0歳～22歳までにかかる金額はさまざま。それぞれの金額を明確にすることで「ここまでは生活費から捻出して、ここからは貯金する」という線引きができ、「いつまでに、いくら貯める」と具体的な目標が立られます。
具体的にどの時期にいくら費用がかかるかをみていきましょう。
