まとめにかえて

2022年度の年金受給額が下がる一方、年金の繰下げ受給は75歳まで可能となり、NISAやiDeCoといった国の税制優遇制度もある現代。今後も老後資金を自分で準備することはより求められるでしょう。

ただ日本は30年間平均年収が上がらない状況にあり、また現役世代は住宅ローンや教育資金などの負担大きいもの。

加えて昨今の物価高や、コロナ禍のようにいつ何が起こるかわからないという経験をしているため、老後資金のために貯蓄・運用だけでなく「長く働き続ける」方は今後も増えるでしょう。

35歳でも残り35年間、45歳でも残り25年間、55歳でも残り15年間間働く可能性は高まっています。

また、あわせて考えたいのがどのようなセカンドライフを過ごしたいかや、健康寿命は男性で72.68歳、女性で75.38歳であることなどでしょう（参考：厚生労働省）。

どのようなキャリアを積み、老後どのような働き方や生き方をしていきたいのか、長い目で見たキャリアプランを考えていきたいですね。

参考資料

宮野 茉莉子