つまり、日本人がアメリカ人に対して運用が下手なのではなく、「投資していない」ということが一番の問題点なのだということです。

この機会に、自分の家計に占める投資性商品がどれくらいかを把握することから始めてみてはいかがでしょうか。

まずは専門家に相談を

公務員は給与も退職金も多くて羨ましいかぎりです。

ただ、それでも油断は禁物です。老後に向けての準備は公務員であろうと、会社員であろうと必要不可欠です。

ゆとりある老後を過ごすために、まずは気軽に専門家に相談してみることをおススメします。

参考資料

佐藤 雄基