さいごに
冒頭でもふれたように、長引くコロナ禍において、新型コロナウイルス感染症の蔓延により、社会情勢や医療のあり方が大きく変化しつつあります。
そんな今だからこそ、もしもの時の備えを考えておく必要性が高まっていることを筆者は感じています。
乳幼児医療費助成制度、子ども医療費助成制度、小児慢性特定疾患医療費助成制度（小児がんなどに対応）、無料低額診療事業（生活に困窮している場合でも医療が提供される）など、先に取り上げた高額療養費制度のほかにも、日本には数多くの公的な医療費助成のしくみがあります。
まずはこれらの制度を最大限に活用していきましょう。そのうえで、プラスして民間保険への加入などを行うことも視野に入れられると安心感が高まるかもしれませんね。
万が一のとき「健康とお金」ダブルの不安を抱え込まないために、先手先手で準備をされることをおすすめします。
参考資料
- 厚生労働省「平成30年度 国民医療費の概況」
- 厚生労働省「医療給付実態調査（平成30年度）」
- 全日本民主医療機関連合会「無料低額診療事業 制度の説明」
村松 拓
