年収400万円台「ふつうの家庭」が貯蓄を増やす4つのコツ

家計の見直しをしないままの状態で、貯金を後回しにしてはいませんか？新年を迎えた今こそ、「貯金モード」に切り替えるのにぴったりなタイミング。これまでの状況を振り返り、今年はしっかりとお金を貯めていきたいですね。

とはいえ、なかには「いまの年収では貯金できない」と諦めている人もいるかもしれません。今回は、いわゆる平均的なゾーンといえる、年収400万円台の世帯の貯蓄事情にフォーカスしていきます。

年収400万円台＝「いわゆる平均」

ではここで、国税庁の「令和元年（2019年）分民間給与実態統計調査結果について（※1）」をもとに、日本の平均給与と貯蓄額のデータを見てみましょう。

このデータによると、給与所得者のうち、1年を通じて勤務した給与所得者（5,255万人／男子3,032万人、女子2,223万人）の1人当たりの平均給与は436万円（男子540万円、女子296万円）となっています。

続いて、総務省統計局の「家計調査」をもとに、年収400万円台世帯の貯蓄額も見ていきます。
（※貯蓄には銀行預金以外に、有価証券や投資信託、そのほか、学資保険や個人年金保険、生命保険などの貯蓄性の保険商品も含めて考えます）

年収400万円台世帯の「貯蓄額」の推移

年収400万円～450万円世帯

2005年･･･743万円
2010年･･･643万円
2015年･･･932万円
2019年･･･861万円

年収450万円～500万円世帯

2005年･･･761万円
2010年･･･773万円
2015年･･･930万円
2019年･･･958万円

こうみると、貯蓄額は時期によって大きく減増しています。2008年に起きたリーマンショックや、2009年3月に発生した日経平均株価がバブル経済崩壊後の最安値を更新、2013年頃からの経済政策「アベノミクス」の効果などが、貯蓄額にも影響を与えていることが考えられます。

そして、直近の2019年をみると、年収が400万円台前半の人は平均861万円、400万円台後半の人は平均958万円の貯蓄があります。平均的な年収400万円世帯でも、年収の2倍ほどの貯蓄をもっている様子がうかがえました。

年収400万円世帯が知っておきたい「貯金」のコツ4選

先ほどの貯蓄額をみて、「年収400万円で、本当にこんなに貯められるの？」と驚いた方もいるのではないでしょうか。限られた年収のなかで貯金をする余裕を生み出すには、いまの家計を見直すことが大切です。なかなか貯金できない状況から抜け出せない方は、以下の4つのポイントを抑えて、家計を改善させましょう。

その1　住宅ローンの借換えを検討する

住宅ローン等の返済をしている方は、借り換えをした際のシミュレーションをしてみましょう。なかでも、今のローンの金利が市中金利よりも1％以上高い、または返済期間が10年以上残っている場合は、借換えによってトータルの返済金額が抑えられる可能があります。シミュレーションはネット上でも可能ですが、実際にかかる手数料を含めた結果を金融機関に尋ねるのもいいでしょう。

その2　保険の専門家に相談する

保険を契約したまま見直さず、何年も保険料を払い続けてはいませんか？制度改正や新商品の登場が多い「自動車保険」や、治療方法や入院日数の減少といった変化がみられる「医療保険」は、定期的に見直しておきましょう。

とはいえ、医療保険や生命保険においては、年齢や健康状態が保険料や契約の可否に影響を与えます。無料で専門家に相談できる窓口で、乗り換えのメリット・デメリットを尋ねておくと安心かもしれません。

その3　通信費・サブスクリプションサービスを見直す

携帯電話やインターネットプロバイダにおいても、新しいサービスや料金プランが続々と登場しています。また、月額課金のサービスであるサブスクリプション（サブスク）に関しては、「利用頻度が少ないのに、利用料を払い続けている」という人も珍しくありません。現在の契約状況を見直し、もっとお得なプランがないか、不要なサービスにお金を払い続けていないかを確認しましょう。

その4　お金を効率的に増やす

老後資金などの長期に渡って取り組む貯金は、効率的にお金を増やしていくのも1つの方法です。「個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）」や「NISA」「つみたてNISA]など、税制優遇制度を活用した投資をチェックしてみましょう。

着実に貯蓄を増やすために～まとめにかえて～

毎月の支出を抑えれば、年収400万円でも貯金をしっかりと増やすことができます。なかでも住宅ローンや保険料といった大きな固定支出は、節約効果を得られやすい項目です。「いまの市中金利は何％か」「最近の医療の状況はどうなっているか」など、日ごろから最新の情報に目を通しておきましょう。自分だけでは判断しにくいと感じたら、保険や金融機関の専門家の力を借りるのもおすすめですよ。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。