たとえば5年以内に結婚して子供が2人ほしいとします。

ゼクシィの「2019年結婚トレンド調査」によると、結納・婚約から新婚旅行までにかかる費用総額は487万円、結婚相手と折半すると244万円ほどになります。ただコロナ禍で割安なオンライン結婚式も登場し、海外旅行も難しい現状では、費用はもう少し抑えられるかもしれません。

また健康保険中央会の「出産費用 平成28年度」によると、子供1人当たりの出産費用は51万円。ただ健保組合から出産育児一時金が出るので実際の負担は軽減されます。

結婚費用、出産費用の目安は合計で約300万円、できればこれも現預金で準備したいですね。

子供の教育資金、住宅購入、老後資金は？

人生の3大ライフイベントは「子供の教育資金」「住宅購入」「老後資金」です。今は共働きが主流なので、夫婦が力を合わせて全ての費用を折半すると仮定しましょう。

平成30年度の文部科学省「子供の学習費調査」および「私立大学等の納付金等調査」によると、小学校～高校は公立で幼稚園と大学は私立の場合、子供1人当たりの学習費総額は約1,100万円。遠方の大学に一人暮らしをすれば、家賃などの負担も加わります。

また住宅については、持ち家派、賃貸派、親と同居派など様々でしょう。購入する場合の自己資金は、国土交通省「令和元年度住宅市場動向調査報告書」によると、物件購入金額の27～44％、金額にして1世帯1,000～1,800万円程度、1人当たり500～900万円ずつの負担になります。もちろん地域や種類によって大きく異なりますが、将来マイホームの購入の目安にしてください。