貸し渋りを受けた借り手は他行から借りにくい、ということも問題となりそうです。従来の取引先であれば様子がわかっていますが、取引のない企業から借入申込を受けた他行は、その企業の返済能力等を調べるのに時間がかかります。しかも、従来の取引先であれば目をつぶってくれるような些細な問題点でも、新規融資に際しては大きな障害となりかねないのです。

銀行が実際に倒産すると、金融市場が凍りつく、という恐ろしいことが起こります。銀行相互の資金貸借が行われなくなるので、各銀行は「資金不足になっても誰も貸してくれないなら、金庫に札束を積み上げておかないと不安だ」と考えるようになります。そうなると、貸出を回収して金庫に積んでおこう、となるわけです。

米国では、低格付けローンの証券化商品が大量に売られていて、日本の金融機関でも購入しているところがあるようです。低格付けの仕組み債は、もともと流動性が高くないでしょうし、人々が不安になると一斉に買い注文が引っ込みますから、売りたくても値段にかかわらず売れない、といった事態も想定されます。リーマンショックの時に大問題となったのが証券化商品であったことを考えると、今回も米国中心に大きな問題となりかねません。

人々が不安になると、「とにかくドルを手元に多めに置いておきたい」と考えるようになるかもしれません。事業会社も売り上げ急減に備えて現金を持ちたいと思い、金融機関も取り付け騒ぎ等を恐れて現金を多めに持ちたいと思うようになると、中央銀行がいくら金融を緩和して資金を市場に供給しても足りない、ということになりかねません。

ドルが世界的に不足すると、新興国にしわ寄せが行くかもしれません。先進国から返済要請が相次ぐと、返済のためのドル買いが急増して急激なドル高自国通貨安となり、通貨危機に発展しかねないわけです。

新興国に関しては、景気悪化に伴う財政赤字拡大などを懸念して先進国からの資金が引き揚げられる、といったこともあり得るでしょう。