【30歳代・二人以上世帯】貯蓄額の平均は1096万円、中央値は311万円。金融資産非保有は17.6％ 会社員の年金は「国民年金＋厚生年金」の2階建て、保険料は会社と折半

3. 【元銀行員からのアドバイス】30歳代のうちに始めたい3つのこと

30歳代・二人以上世帯の貯蓄は、平均1096万円・中央値311万円でした。老後はまだ遠い年代ですが、時間を味方にできる強みがあります。年金の土台を理解し、資産形成を始めるために、今日からできることを3つお伝えします。

3.1 1．自分が2階建てのどの部分に入っているかを確かめる

会社員なら厚生年金、自営業なら国民年金と、立場によって将来の受け取り方が変わります。共働きのご家庭であれば、ご自身と配偶者それぞれの加入区分を確認しておくことが大切です。

3.2 2．ねんきんネットで将来の見込みを一度のぞいてみる

早いうちに全体像をつかんでおくと、貯蓄でどれだけ補えばよいかが見えてきます。30歳代の時点の見込み額はまだ小さく表示されますが、加入区分や記録の抜けを確認する意味があります。

3.3 3．少額でも先取りの積み立てを始める

新NISAなどを使い、収入が入った時点で自動で積み立てる仕組みにすると、時間を味方に着実に増やせます。金額の大きさよりも、続く形にできるかどうかが分かれ目になります。

毎月3万円を積み立てた場合に、預金と新NISAで資産額がどう変わるかについてはこちらの記事でくわしく解説しています。あわせてご参考ください。
【月3万円×20年】預金と新NISAの資産差はいくら？『利回り5％の積立投資 VS 金利0.3％の銀行預金』シミュレーションで徹底比較 インフレリスクを踏まえ、『複利効果』のインパクトを解き明かす

3.4 【試算】30歳から月3万円を30年間積み立てたら、60歳でいくらになる？

1ページ目では運用を考えない前提で試算しましたが、ここでは運用を組み合わせた場合を見てみます。前提は「30歳から60歳までの30年間（360カ月）、毎月3万円を積み立て、年率3％・年率5％で複利運用できたと仮定する」というもので、税金・手数料は考慮していません。実際の運用成果は市場環境によって変動するため、あくまで一定の前提を置いた目安です。

• 積み立てた元本：月3万円 × 360カ月 ＝ 1080万円
• 年率3％で運用できた場合：約1736万円（うち運用益は約656万円）
• 年率5％で運用できた場合：約2446万円（うち運用益は約1366万円）

1ページ目の試算では、運用を考えない場合に平均の1096万円まで約30年5カ月かかる計算でした。同じ月3万円・30年でも、年率3％で運用できれば約1736万円、年率5％なら約2446万円と、元本1080万円を大きく上回る可能性があります。30歳代の強みは、この差を生み出す「時間」を持っていることです。もちろん運用には元本割れの可能性があり、想定どおりの利回りが続く保証はありません。

4. まとめにかえて

今回は、30歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額（1096万円）と中央値（311万円）を確認しました。金融資産非保有が17.6％、2000万円以上が12.5％と、この年代からすでに差が生まれ始めており、早めの準備がものを言います。

あわせて、公的年金の2階建てのしくみもみてきました。会社員は国民年金に厚生年金が上乗せされ、その保険料は会社と本人が折半で負担し、将来の2階部分に反映されます。

今日からできることは3つです。まず、自分が2階建てのどこに入っているかを確かめること。次に、ねんきんネットで将来の見込みをのぞいてみること。そして、少額でも先取りの積み立てを始めることです。

年金という土台の上に自分の蓄えを重ねて、将来の安心づくりを、この秋から始めてみましょう。

参考資料

• 金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
• 日本年金機構「年金Q&A（会社に勤めたときは、必ず厚生年金保険に加入するのですか。）」
• 日本年金機構「年金Q&A（厚生年金保険の保険料はどのように計算されるのですか。）」
• 【全世代（20～70歳代）比較】貯蓄額の平均・中央値はいくら？単身・二人以上世帯で比較すると見えた「お金がある人・ない人の差」 差が生まれる3つの要因を確認
• 【2026年最新・年金早見表】厚生年金・国民年金はいくらもらえる？平均受給額一覧と手取りのリアル！社会保険料・税金が引かれる「天引き」まで徹底解説
• 【月3万円×20年】預金と新NISAの資産差はいくら？『利回り5％の積立投資 VS 金利0.3％の銀行預金』シミュレーションで徹底比較 インフレリスクを踏まえ、『複利効果』のインパクトを解き明かす

中本 智恵