YouTuberのヒカキンが2026年7月5日までにYouTubeを更新しました。
家族にとってもっと良い環境をつくるため、超高層マンションから低層マンションに住居を移し、仕事用と家族用の2部屋を借りることにしたそう。
「娘がベランダや窓に近づくとヒヤヒヤしてたんですよね。もちろんカギを閉めたりとか色々な工夫はしていますが、いよいよ2歳、3歳と成長していくと、自分で椅子を持っていったりして、もう目が離せないんですよ。なので物理的にもうその危険をなくそう！と思って引っ越しました」と転居の理由を明かしました。
YouTubeでは約1時間半にわたるルームツアーを実施。
コメント欄には「ミニキンが羨ましい」「家族のためとか素敵すぎだろ！」「カッコいいパパ」と家族思いのヒカキンに対して称賛の声が寄せられました。
記事後半では家の「資産価値」についてもご紹介しています。
※投稿写真は【写真】ページをご確認ください。
※記事内容は執筆時点での情報です。
1. ヒカキン 新居のテラスは100平米越え！「さすがスケールが違う！」「離れは完全にミニキンちゃん一人暮らし練習場所やろ」の声
超高級低層マンションの部屋を2つ借りることにしたというヒカキン。YouTubeの後半では、家族用に選んだ住戸の魅力を余すことなく公開しました。
この部屋を選んだ一番の決め手は100平米超えのテラス。「緑もあったりして。サッカーやバトミントンもねえ、ツマキンさん。あれ見たとき惚れたよね」と妻に呼びかけるシーンも見られました。
家族で公園に行くと「ヒカキンがいる！」と注目を集めてしまい、堂々と楽しめないという人気YouTuberならではの悩みを抱えていたヒカキン。「このテラスさえあれば子どもと公園に来たかのような家族の時間が作れるかもしれないと思いました」と語りました。
テラスの奥にはキッチン付きの離れもあるという豪華な仕様。
コメント欄には、
- 「すっごぉぉぉ、かっこよすぎる」
- 「子ども部屋が豪華でミニキン羨ましい」
- 「離れは完全にミニキンちゃん一人暮らし練習場所やろ」
- 「ミニキンとツマキン」は幸せ者だ」
- 「家族で遊んでいるのが本当に微笑ましい」
と、称賛の声が寄せられています。
2. ヒカキン、日本を代表するYouTuberとして活躍
ヒカキンは1989年4月21日、新潟県生まれ。
2006年12月にYouTubeチャンネル「HIKAKIN」を開設し、その後は日本のYouTuber界を代表する存在として知られています。
現在、メインチャンネルの「HikakinTV」は、1900万人を超える登録者数を抱えています。
3. 【YouTube投稿】ヒカキン 家族のために選んだ豪華な住戸を大公開
このたびヒカキンが投稿した動画を紹介します。
「プライベートな公園として、家族でサッカーやバドミントンを楽しみたい」と語るテラスの面積はなんと100平米超え！
共用部なので撮影NGとのこと、ダミーのイメージ画像がアップされました。
テラスの奥には、約10畳のキッチンやトイレ付きの離れも。「今のところ使い道がわからないですね～」とのこと。今後どのような形で活用されるのか注目したいところです。
4. 【YouTube投稿】ヒカキン新居 子ども部屋や猫専用部屋も用意！
一人娘のミニキンちゃんのために作ったという子ども部屋にはアンパンマンのおもちゃやキッズテントが並びます。
動画の終盤ではミニキンちゃんも登場し、新しい部屋でヒカキンと楽しく遊ぶ様子も見られ、「忙しいのにパパとして好かれてるの本当に凄いな」と、パパ力を称賛する声も寄せられました。
また、愛猫「まるお」「もふこ」専用のお部屋も用意。
まさに「家族のための家」とはこのこと。新居で過ごす家族の素敵な時間が想像できます。
5. 【家の「資産価値」】世帯年収が高いほど「現住居の敷地」所有世帯数は増加
日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です。
6. 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
田宮 有莉
