【75歳以上の医療費】いちばん重い「3割負担」になる《現役並み所得》とはどのレベル？年収・所得のボーダーライン知っておきたい「青天井の医療費を防ぐ《高額療養費制度》」対象になる費用・ならない費用も整理！

6. 【75歳以上】高齢期の医療費は家計にどれだけ影響するのか

一方で、老後の医療費を考える際に、「夫婦であれば医療費も均等に発生する」と考えてしまうと、実際の状況との間にズレが生じることがあります。

実際には、医療費は夫婦のどちらか一方に集中して発生するケースも少なくありません。このような“偏り”を前提に考えておくことが、より現実的な老後資金の準備につながります。

統計資料では夫婦世帯全体の平均医療費が示されることが多いものの、その金額が夫婦それぞれに均等にかかるわけではありません。

実際には、健康状態や持病の有無、生活習慣などによって医療費には大きな個人差があります。そのため、世帯全体では平均的な支出に見えても、実際の負担はどちらか一方に偏っているケースが少なくありません。

医療費が夫婦のどちらか一方に集中すると、家計への影響も単純な平均額以上に重く感じられることがあります。例えば、継続的な通院や長期間の服薬が必要になれば、その費用は毎月発生し続けます。

厚生労働省の「国民医療費の概況」を見ると、通院（外来）や薬局での薬代が医療費全体のなかで大きな割合を占めていることがわかります。

医療費の内訳4/6

医療費の主な内訳は次のような構成になっています。

これらは世帯単位ではなく、基本的に個人ごとに発生する支出です。そのため、もう一方が健康であったとしても、世帯全体としては継続的な医療費負担を抱える状態となり、生活費に占める割合が高くなりやすい傾向があります。

また、入院や手術が重なれば、一時的に大きな支出が発生し、家計の余裕を圧迫する要因になる可能性もあります。

さらに重要なのは、この医療費の偏りが将来的な介護費の発生とも結びつきやすいことです。

慢性的な疾患や身体機能の低下が続くと、そのまま要介護状態へ移行するケースも珍しくありません。つまり、現在医療費が多くかかっている人が、将来的には介護費の中心となる可能性も高いと考えられます。

こうした流れを踏まえると、医療費は単なる医療関連の支出としてではなく、「将来の介護費につながる入口」として捉える視点も重要になります。

老後資金を考える際、「夫婦二人ならリスクも分散される」と考えがちですが、医療費については必ずしもそうとは限りません。

むしろ、一方に医療費負担が集中することで、結果として世帯全体の支出が長期間にわたって増加するケースも想定されます。

そのため、老後資金の計画を立てる際は、単純な平均額だけを見るのではなく、「どちらか一方に支出が偏る可能性」を前提に考えておくことが、より現実的な備えにつながるでしょう。