日差しが強くなり、初夏の訪れを感じる5月下旬となりました。
過ごしやすい季節ですが、年齢を重ねるにつれて健康への意識はより一層高まるのではないでしょうか。
健康診断や通院はもちろん、将来的には入院や介護といった大きな支出も考えられます。
「老後の医療費は、一体どれくらい準備すればいいのだろう」と、漠然とした不安を抱えている方も少なくないかもしれません。
この記事では、60歳以上の年代別医療費のデータや、75歳から加入する後期高齢者医療制度の仕組みなど、シニアライフの家計に直結する情報をわかりやすく解説します。
具体的な数値を把握し、将来に向けた準備を始めるきっかけにしてみてはいかがでしょうか。
1. 年代別に見るシニアの医療費。1人あたり年間でいくらかかるのか
高齢になるほど、1人当たりの医療費は増加する傾向にあります。
ここでは、厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」を基に、60歳以上の年代別に1人当たりの医療費総額と、その中で「入院＋食事・生活療養」が占める割合を見ていきましょう。
1.1 60歳以上の医療費は年齢とともにどう変わる？
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60～64歳：38万円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：37％
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65～69歳：48万1000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：40％
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70～74歳：61万6000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：42％
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75～79歳：77万3000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：45％
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80～84歳：92万2000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：50％
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85～89歳：107万1000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：58％
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90～94歳：117万9000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：65％
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95～99歳：125万8000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：69％
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100歳以上：123万2000円
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「入院＋食事・生活療養」が占める割合：70％
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データを見ると、60歳代前半の1人当たり医療費総額は約38万円ですが、90歳代後半には125万円を超え、およそ3.3倍にまで増加していることがわかります。
この増加の大きな要因となっているのが、「入院＋食事・生活療養」に関連する費用です。
70歳代までは外来診療が医療費の中心ですが、80歳を過ぎると入院関連費用が全体の半分以上を占めるようになり、90歳代ではその割合が約7割に達します。
高額療養費制度を利用したとしても、月々の自己負担限度額とは別に、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）といった費用が発生する点には注意が必要です。
また、介護費用に関しては、生命保険文化センターの「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、一時的な費用の合計は平均で47万円（※1）、月々の費用は平均9万円（※2）という結果でした。
ただし、実際に必要となる金額は、要介護度や介護を受ける施設などによって大きく変動する可能性があります。
厚生労働省の「令和6年簡易生命表」によれば、日本の平均寿命は男性が81.09歳、女性が87.13歳です。
長寿化が進む現代において、今後のライフプランを考える上では、長期入院や介護にかかる費用、そしてその期間中の生活資金まで含めた総合的な備えがますます重要になるといえるでしょう。
※1：住宅の改造や介護用ベッドの購入などにかかる費用です。
※2：公的介護保険サービスの自己負担費用を含んだ金額です。
