【75歳以上】後期高齢シニア夫婦「年金・貯蓄・生活費」ふたり暮らしの実態＆知っておくべき「医療費の壁」 75歳以降に広がる“個人差”――平均では判断できない老後の家計

5. 【75歳以上後期高齢シニア夫婦】医療費・介護費が支出差を広げる要因

75歳以降の家計において、最も影響が大きいのが医療や介護の必要性です。自立した生活が維持できている間は支出も安定しやすい一方、通院の増加や介護サービスの利用が始まると、支出は一気に増える傾向があります。

たとえば、同じ75歳以上の夫婦世帯でも、

では、家計の構造は大きく異なります。

75歳以降の家計に最も大きく影響するのが、医療や介護の必要性です。自立した生活が維持できている間は支出も安定しやすいですが、通院が増えたり介護サービスを利用するようになると、支出は急激に増える傾向があります。

特に介護が関わる場合、

など、家計調査には現れにくい支出が重なります。この違いが、同じ年金水準でも家計の余裕に差を生む要因となります。

夫婦で暮らす場合と、どちらかが亡くなり単身に近い生活になる場合では、生活の前提が大きく変わります。

単身に近い状態では、

といった理由から、「人数が減っても支出が大きくは減らない」という状況が生じやすくなります。

このように、75歳以降の家計は年金額や貯蓄額だけでなく、生活環境によって大きく変動します。そのため、「平均的な後期高齢者像」は実態を把握するうえで参考になりにくくなっていきます。

重要なのは平均との比較ではなく、自身の健康状態や家族状況を前提に、どのような支出が想定されるのかを具体的に捉えることです。

こうした個人差が広がる中で、次に家計へ大きく影響してくるのが、75歳から加入する後期高齢者医療制度と、その自己負担の仕組みです。制度を理解しておくことが、家計の安定性を左右する重要なポイントとなります。