3. 資金計画の策定

収支が把握できたら、その内容をもとに必要な老後資金を確認します。

毎月の収支が赤字になる場合は、「月の赤字額 × 想定する老後の年数」が必要な資産額となります。収支が赤字にならない場合でも、突発的な出費に備える「もしものお金」や、老後を楽しむための「余暇資金」として、いくら確保したいかを検討しておきましょう。

必要額が明確になるほど、そこへ向けた資産運用の計画も立てやすくなります。

4. 必要資産が足りなさそうな場合は?

資金計画を立てることで、老後資金が足りそうか、不足しそうかが見えてきます。最後に、今回の投資シミュレーションを見たうえで、それでも不足が想定される場合に検討したいポイントを解説します。

4.1 投資計画の見直し

今回の試算では月5万円で15年間の積立を想定しましたが、目標額に届かない場合は、以下のように投資スタイルの変更を検討する選択肢をとることもできます。

  • 月々の積立額を増額する
  • 積立期間をさらに長く設定する

または、積立終了後もすぐに売却せず、運用を継続する(保有しておく)ことで、投資対象の価値が上がり、資産が増える可能性もあります。

4.2 65歳以降も働く

資産運用以外の有効な手段として、「長く働き続ける」という選択肢もあります。定年後の再雇用や嘱託社員としての勤務は、現役時代ほどの収入ではなくても、資産の取り崩しを遅らせる大きな効果があります。

また、社会とのつながりを持ち続けることは、金銭面だけでなく、生活のハリやモチベーション維持においてもプラスに働きます。慣れ親しんだ職場で働き続けるか、心機一転して新しい職種に挑戦するか、柔軟に検討してみるのも良いでしょう。