年末が近づき、資産形成の目標を立てる方が増える時期です。
特に新NISA制度が浸透し、50代から「老後資金のラストスパート」を意識して投資を始めるケースも珍しくなくなりました。
一方で、投資にはリスクがつきものであり、どれほどの成果が期待できるのか不安に感じる声も少なくありません。
そこで本記事では、50歳から65歳までの15年間、新NISAで月5万円を積み立てた場合のシミュレーション結果をご紹介します。
利回りごとの資産推移や、新NISAの6つのポイントを分かりやすく解説しますので、参考にご覧ください。
1. 【知っておいて損はない】新NISAを「活用するメリット」をおさらい
NISA（ニーサ）は、個人の資産形成を後押しする目的で2014年にスタートした制度で、2024年からは制度改正を経て「新NISA」として運用されています。
この制度の大きな特徴は、投資によって得た利益が非課税になる点です。
通常、株式や投資信託の売却益や配当金には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を利用すれば、これらの利益に税金が課されません。
そのため、運用で得た収益をそのまま手元に残すことができます。
ただし、NISAには投資できる金額や対象となる商品に一定の上限や条件が設けられているため、利用にあたっては制度の内容を十分に理解しておくことが大切です。
著者
ファイナンシャルアドバイザー/一種外務員（証券外務員一種）/生命保険販売資格
相続診断士、一種外務員（証券外務員一種）、生命保険販売資格を保有。関西学院大学国際学部卒業後、人材業界にて求職者のキャリア支援や企業の採用コンサルティングに従事。その後、ジブラルタ生命保険株式会社に入社し、生命保険販売業務に携わる。現在はファイナンシャル・アドバイザーとして人生設計をサポートし、資産形成から相続までのライフステージに応じた提案を得意としている。お客様からの紹介を通じて、老若男女問わず幅広い世代の人生やお金にまつわる相談経験を待つ。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」で執筆も行う。兵庫県三田市出身。
監修者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格（証券外務員一種）、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）などの資格保有者も多数在籍。（最新更新日：2025年6月9日）
