5. 将来の「手取り」を守るために――出口戦略を見据えた資産形成を

後期高齢者が収入を増やそうとする際は、「制度を味方につけられる方法」を考えることが大切です。中途半端な収入増加によって、制度の恩恵を受けられず、結果として家計がマイナスになってしまっては本末転倒です。

これは、現役世代にも同じことが言えます。老後に向けた貯蓄を考えているなら、後期高齢者となる未来を予測し、「税制優遇」を活用しながらの資産形成が重要です。

新NISAの非課税メリットやiDeCoの所得控除を賢く活用すれば、効率よく老後の備えを厚くすることができます。

ただし、社会保障制度や税制は時代とともに変化し続けます。

将来「中途半端な収入」で後悔しないためには、単に資産を増やすだけでなく、それを「いつ、どう受け取るか」という出口戦略まで見据えておくことが大切です。

常に最新の情報をキャッチして、ご自身にとって最適な「お金の得方」を模索してみてくださいね。

参考資料

児島 裕子